2023 Fiscal Year Research-status Report
Practices of "Period for Inquiry-Based Cross-Disciplinary Study" through collaboration between zoos and high schools.
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23K02426
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| Research Institution | Japan Monkey Centre |
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Principal Investigator |
赤見 理恵 公益財団法人日本モンキーセンター, 学術部, キュレーター (50414107)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高野 智 公益財団法人日本モンキーセンター, 学術部, キュレーター (90370197)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 博学連携 / 高等学校 / 博物館教育 / 動物園教育 / 総合的な探究の時間 / 霊長類 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度より全面実施された高等学校学習指導要領では「総合的な学習の時間」が「総合的な探究の時間」となり、各高校で実践が始まっているが、探究課題や探究の場を模索する声も聞かれる。一方身近な社会教育施設である動物園では、飼育動物の多くに絶滅のおそれがあり、その背景には国際理解や環境など多様で複雑な課題がある。探究課題の宝庫とも言える動物園だが、現状では幼稚園や小学校の利用が多く、中学校や高等学校の利用は少ない。そこで本研究は「総合的な探究の時間」を中心とした教員のニーズ調査、授業実践と教材制作、その評価をおこない、これにより得られた知見を普及することで、動物園を活用した中高生教育の発展に役立てることを目的とした。
2023年度は、愛知県立明和高等学校、東邦高等学校、名古屋市立若宮商業高等学校、奈良県立奈良北高等学校、東海学園高等学校、全国高等学校総合文化祭ぎふ総文生徒実行委員会の、計6校・団体の高等学校等の来園があり、うち4校・団体で教員らと連携した実践をおこなった。特に愛知県立名和高等学校ではワークシートを教員と連携して開発するとともに、今年度初めて、事後に高等学校へ赴き、研究発表への講評や解説など事後学習を支援した。また愛知県立足助高等学校では愛知県総合教育センターと連携し、オンライン授業を初めて実施した。
これまでの成果を日本動物園水族館教育研究会等で発表し情報交換をおこなった。また愛知県立名和高等学校と南山高等学校・中学校女子部による継続的な研究活動を教員とともに指導し、学会や研究会等での研究発表を支援した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
愛知県・岐阜県内の高校を対象に、「総合的な探究の時間」等における動物園利用についてアンケートによるニーズ調査を予定しているが、2023年度は質問項目の検討をおこない、実際の調査は2024年度に持ち越した。
高等学校との連携した実践は、連携先の意向にも左右されることから計画通り進まないことも多いが、2023年度は計画以上に進展した。以前からの継続的な連携のほか、愛知県立名和高校の事後学習や、愛知県立足助高校のオンライン授業など、新しい実践に取り組むことができた。
国内外の事例調査や研究発表は当初の計画どおり順調に進展している。
以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究で予定している5つの調査・活動について、以下のように進めていく予定である。
①教員のニーズ調査：2023年度に検討した質問紙を用いて、愛知県・岐阜県内の高校を対象とした「総合的な探究の時間」等における動物園利用についてアンケートによるニーズ調査をおこなう。この結果は、本研究により実施した実践事例の紹介とともに、研究最終年度に各校にフィードバックする予定である。
②国内外の事例調査：日本動物園水族館教育研究会や世界動物園教育者会議など、動物園の教育担当者が集まる場等を利用し、先進的な事例を調査する。
③高校と連携した実践と教材開発：2023年度は多くの実践を重ねることができた。今後もこれらの実践を継続するとともに、①のニーズ調査をふまえて新しい連携の開拓も試みる。併せて教材開発も進めたい。
④中高接続や高大接続、生涯学習接続を意識した実践：すでに中学校や大学の教養課程等で多くの実践をおこなっているが、①や③の結果をふまえ、本研究の目的に即した質的な評価をすすめていく。
⑤得られた成果の普及：③と④により得られた成果を、成果公開Webページ上や関連学会、近隣の高校等へ紹介し、普及を図る。
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| Causes of Carryover |
物品費は、教材制作用のビデオカメラおよびアンケート印刷等用のプリンタインクの購入を次年度に持ち越したことによるもの。
謝金・人件費は、本項目に計上していたWebページ制作委託費を「その他」の項目に計上したため。
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Research Products
(4 results)
