2023 Fiscal Year Research-status Report
家庭・園・歯科協働による幼児の食機能/口腔機能発達に寄与する教育プログラムの開発
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23K09495
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Research Institution | Tokushima Bunri University |
Principal Investigator |
十川 悠香 徳島文理大学, 保健福祉学部, 講師 (60804721)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉岡 昌美 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (90243708)
篠原 千尋 徳島文理大学, 保健福祉学部, 准教授 (50332820)
中江 弘美 徳島文理大学, 保健福祉学部, 准教授 (00709511)
坂本 治美 徳島文理大学, 保健福祉学部, 講師 (10805253)
日野出 大輔 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (70189801)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Keywords | 幼児 / 口腔機能 / 食行動 / 困りごと / 食べこぼし / 咀嚼能力 / 吹き戻し |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は①食行動と口腔機能に関するパイロット調査、②食行動と口腔機能に関する本調査、③口腔機能発達向上のためのトレーニングメニューの検討を行った。 ①某幼稚園の年長児クラス37名の保護者を対象に、幼児の気になる食べ方、食に関わる口の様子、食に関する保護者の意識について質問紙調査を行った。あわせて幼児を対象に口腔内診査および口腔機能測定(咀嚼能力、口唇閉鎖力、構音機能、呼気力)を実施し、項目間の関連性について統計学的分析を行った。その結果、食べこぼしと咀嚼能力および保護者の意識と咀嚼能力との関連性が示唆された。以上の調査結果について国内の学会にてポスター発表を行った。 ②県内2ブロックの県教育委員長会にて調査協力の依頼をし、協力の得られた県内21か所の幼稚園/保育所に通う4・5歳児クラス1332名の保護者を対象に質問紙調査を実施した。質問紙調査は、パイロット調査をもとに質問紙項目をブラッシュアップし、乳幼児期の食環境や食の困りごとの質問項目を増やして実施した。あわせて5か所の幼稚園に通う幼児については同時期に口腔機能測定も行った。口腔機能測定についてはパイロット調査で実施した口腔機能測定項目に舌圧測定を追加して実施した。現在、得られた調査結果をもとに項目間の関連について統計学的に分析しているところである。 ③某幼稚園の年長児クラス30名を対象に、呼気力や舌の巧緻性を高めるためのトレーニングメニューについて予備的に検討を行った。具体的にはガムトレーニングおよび吹き戻しを使った遊びを2週間継続して実施した。現在得られた結果を分析しているところである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
県教育委員会の協力を得て、協力頂けた幼稚園と連携をとりながら2023年度の研究計画に沿った内容は概ね遂行できた。また、パイロット調査の内容については国内の学会で発表することができた。但しトレーニングメニューの検討においては、トレーニングメニューの内容や実施する間隔、期間など課題も見つかり、教育プログラムを開発していくためにはブラッシュアップしていく必要があると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度は、本年度口腔機能測定に協力頂けた5か所の幼稚園の4歳児を対象に食の困りごとや口腔機能の1年後の経時的変化について観察研究を行う予定である。多忙な幼稚園活動の中で研究の協力をお願いするため、幼稚園教諭と綿密な連携が不可欠であり、幼稚園活動の妨げにならないようできるだけ早めに日程調整を行っていくことが必要であると考えている。また、トレーニングメニューについても、本年度予備的に検討したトレーニングメニューをもとに、幼稚園活動の中で無理なく行えるメニューや方法についてさらなる検討が必要と考えている。
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Causes of Carryover |
パーソナルコンピューターおよび統計ソフトを購入する予定であったが、口腔内診査の際に使用する手持ちのライトが壊れてしまったため、口腔内ライトの購入に予算を充当した。残金で購入予定のパーソナルコンピューターを購入することができなかったため、未使用額は次年度の予算と合わせてパーソナルコンピューター購入費に充当する予定である。
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