2023 Fiscal Year Research-status Report
"Diverse Sexes/Genders/Sexualities": an Attempt to Transcend Dichotomous Gender, an English Concept
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23K17287
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
青山 薫 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (70536581)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 賢 明治大学, 法学部, 専任教授 (80226505)
日下 渉 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (80536590)
北村 由美 京都大学, 附属図書館, 准教授 (70335214)
伊賀 司 名古屋大学, アジアサテライトキャンパス学院(国際開発), 特任准教授 (00608185)
石田 仁 淑徳大学, 地域創生学部, 教授 (40601810)
小田 なら 東京外国語大学, 世界言語社会教育センター, 講師 (70782655)
林 貞和 大阪公立大学, 大学院現代システム科学研究科, 客員研究員 (10891286)
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Project Period (FY) |
2023-06-30 – 2027-03-31
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Keywords | 性的マイノリティ / 性の多様性 / ジェンダー二元論 / アジア |
Outline of Annual Research Achievements |
初年度の今年は、担当分担者がそれぞれの地域で次の調査を行った。フィリピン情勢の調査・分析、マレーシアで現地調査と聞き取り、日本におけるBLファンと非BLファンの同性婚賛否、性別観、共生社会の志向等のオープンウェブ意識調査、日本社会における同性愛解放運動に関する聞き取り、ベトナム現地調査と資料収集およびプライド参加、タイ、インドネシア、中国・台湾および韓国についての文献調査と資料収集。 並行して、代表者と分担者4名は、前身プロジェクトの成果出版である『東南アジアと「LGBT」の政治』(明石書店、2021年)の英訳出版に向けて翻訳・編集作業を行った。この作業と出版が実ることは、日本では取り組みが少ないこの分野において、連続性を担保し、研究蓄積を明らかにし、代表者・分担者自身の理論と実践を発展させるためにたいへん有意義である。 また、11月に名古屋大学国際協力研究科において全体でキックオフミーティングをもち、研究内容と調査予定について議論した。この際、性文化史家の三橋順子さんを招き、『歴史のなかの多様な性』と題して講演を聴き、これについて議論した。協力者10名も参加し、本研究の骨子である性と性文化の多様性についての知見を共有した。 12月には、神戸大学国際文化学研究科において、NPO Broken Rainbow Japan代表の岡田実穂さんを招き、稿会講演会『性的マイノリティへの暴力の予防と被害者支援』を開催し、約50名の参加者で盛況な議論を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
キックオフミーティング、二つの講演会、各地の資料収集または現地調査について、おおむね予定通り進み、その間に多くの研究協力者を得ている。 また、前身の研究プロジェクトである『東南アジアにおけるLGBTの比較政治研究』(16H03308:代表日下渉)の成果出版『東南アジアと「LGBT」の政治』(明石書店、2021年)の英訳出版が決まり、本研究で重なっている代表者・分担者が翻訳・編集作業を行ったことは研究蓄積の点で着実である。 個別の研究成果発表についても質量ともに充分である。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度も引き続き各地の現地調査と資料収集を行う。歴史的資料の探索もすることを確認する。そして、2025年以降の現地での当事者に対する聞き取りに備える。 情報と知見の共有、計画遂行のための方法とロジスティクスのすり合わせなどのため、全体での研究会を年度前半に1度行う。その際に、各地域に汎用性の高いテーマについて専門家講師を招待し、講演・議論を行う。また。性的マイノリティに対する暴力防止と支援についての公開講演会を今年も行う。
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Causes of Carryover |
理由は、とくにインドネシアと韓国に関して、文献・資料および物品の購入額が予算より低く済んだため。使用の計画は、2024年度以降の現地調査旅費および必要な場合は人件費の増額に充てる。
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Research Products
(13 results)