2013 Fiscal Year Annual Research Report
バリアントライフサイクルモデルに基づく多品種並行開発手法
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24300006
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
阿草 清滋 京都大学, 学術情報メディアセンター, 研究員 (90026360)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 隆志 東京工業大学, 情報理工学(系)研究科, 准教授 (50345386)
山本 晋一郎 愛知県立大学, 情報科学部, 教授 (40240098)
渥美 紀寿 名古屋大学, 情報連携統括本部, 特任助教 (70397446)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 多品種並行開発 / 構成管理 / トレーサビリティ管理 / 開発活動履歴解析 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は，機能の細部が異なる同種の製品を継続的に並行して開発する多品種並行開発において，それぞれの環境に適応するようカスタマイズしたソフトウェアバリアント(バリアント)を管理・運用するための新しい開発手法を確立することである．仕様策定から完成までのバリアントのライフサイクルモデルを定義し，モデルに基づく新しい変更管理手法や構成管理手法を定義することによって開発の効率化を計る．
本年度は，バリアントライフサイクルモデルの検討を引き続き行った．検討の結果，要求仕様と設計や実装といった要求の実現手段に関する成果物との間のトレーサビリティ情報が重要であることを認識し，トレーサビリティ情報の自動構築・復元手法について研究をすすめた．
並行に開発が進む過程において，管理されるべきトレーサビリティリンクの種類およびその活用方法を定義し，これらのトレーサビリティリンクを自動的に認識するために，開発活動を記録し，暗黙の成果物間の依存関係を発見する手法の研究を行った．本年度は，開発活動履歴とから，次の開発活動の内容を推薦する際に，過去の推薦履歴も活用することによって，推薦精度が向上することを明らかにした．また実際に推薦を行うツールの作成も行った．
さらに，マルチバリアントソフトウェアを解析する基盤として，ソースコードを抽象構文木レベルではなく，ホワイトスペースやコメントいった全ての情報を含んだソースコード全体を管理する基盤として，ソースコードに静的解析した結果をXMLタグとして挿入する基盤技術に関して論文としてまとめた．本技術を利用することにより，コンパイルスイッチの高精度な解析が可能となり，大規模なソフトウェア群を対象としてコンパイルスイッチの組み合わせと不具合の関係を調査することなどが可能となった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
多品種並行開発におけるバリアントのライフサイクルモデルに関しては成果発表には至っていないが，トレーサビリティ情報の自動構築に関する一定の成果を得ている．また，構築管理に関しても実行ログから構成管理情報の復元を行う手法を開発している．
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| Strategy for Future Research Activity |
バリアント設計実装手法の一部として，バリアント実装方法に応じた不具合修正支援手法の検討を行う．既存のソフトウェア群を解析することで，コンパイルスイッチの組み合わせと不具合の関係を調査し，体系化することで，不具合修正支援手法の開発を目指す．また，トレーサビリティ構築・復元手法とフィーチャーモデルとの関係に関して調査を行い，バリアント構成管理手法の一部としてトレーサビリティ管理手法の開発を目指す
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
多品種並行開発におけるバリアントのライフサイクルモデルに関しては成果発表には至っていないが，
トレーサビリティ情報の自動構築に関する一定の成果を得ている．また，構築管理に関しても実行ログから構成管理情報の復元を行う手法を開発している．
構成管理システムのプロトタイプを構築する予定であったが，構成管理手法，トレーサビリティ管理手法の検討・洗練を先行させたため，プロトタイプを構築するための予算執行をH26年度に繰り越すこととした．H26年度は，H25年度までの成果である解析手法の実用規模の適用実験，構成管理システムのプロトタイプ構築のために，必要機器の購入，研究補助の雇用を行う予定である．
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