2013 Fiscal Year Annual Research Report
日中韓の住生活スタイルに基づいた快適性と省エネルギーに配慮した照明計画の検討
| Project/Area Number |
24300248
|
|---|
| Research Institution | Nara Women's University |
|---|
Principal Investigator |
井上 容子 奈良女子大学, 副学長 (70176452)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮本 雅子 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (70161916)
國嶋 道子 京都女子大学, 家政学部, 教授 (10178014)
岩田 朋子 奈良女子大学, 研究院・生活環境科学系, 助教 (50221792)
池上 陽子 奈良女子大学, 研究院・生活環境科学系, 助教 (20713928)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 住宅照明 / 照度 / 色温度 / 快適性 / 作業性 / LED / 省エネルギー / 中国・韓国 |
|---|
| Research Abstract |
本研究は、東アジアの風土と文化に根ざした東アジア独自の近未来照明を提案し、生活の質の向上と省エネルギー化を実現させるとともに、SSLにより今日激動している照明と居住者意識の変化を記録に残すことを目的としている。経済・産業や生活圏がグローバル化する中、アジアの一員としての日本という視点に立ち、近隣の中国・韓国までを調査対象とし、照明基準や推奨照明方式の見直しを、①生活スタイル・省エネ意識・照明環境の実態、②三カ国の照明基準の変遷、③照明技術の検証（モニター実験）に基づいて行う。25年度の主な成果（進捗状況）は以下の通りである。
（１）日中韓の照明環境調査・実測：三カ国の調査データを分析し、第一段階として日中韓それぞれの照明環境と省エネルギー意識を把握し、第二段階として三カ国比較に着手している。また、日本国内での地域差、個人差(性差、年齢差)について検討している。サンプル数が不足している地域や年齢層については追加アンケート調査を行った。さらに、この2年間での照明環境の変化を把握するアンケート調査を関西圏と中国重慶市を中心として実施した。
（２）日中韓の照明基準の変遷：住宅照明の基準等の資料を収集し、各国の社会状況との関連を分析中である。
（３）モニター実験手法の検討：調査対象は16戸26名に対して被験者居室にLED照明による多様な照明環境を呈示し、実際に生活をしてもらい、居室の印象評価や唾液アミラーゼ値を把握する。対象者は若齢者から高齢者までで、自宅居間もしくは個室での評価である。24年度と合わせても被験者数が少ない被験者グループもあり、引き続き年齢層・評価室毎の被験者数を増加させる予定である。
（４）東北アジアと欧米の比較：今後はアジアの特徴を明確にするために、欧米に於ける対比調査も実施する予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
（理由）研究は、①生活スタイル・省エネ意識・照明環境の実態、②三カ国の照明基準の変遷、③照明技術の検証（モニター実験）に基づき、「9．研究実績の概要」に記載したように計画通り進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初計画に加えて、東北アジアに求められる照明の特徴を明確にするために、欧米（主に米国）における「①生活スタイル・省エネ意識・照明環境の実態」に関する対比調査を実施する計画である。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
モニター調査に用いるLED照明器具調達とその専用ソフト作成について、他機関からの研究協力が得られ、これら関する経費約60万円が節約できた。
また、照明調査実測調査・アンケート調査・モニター調査における調査対象機関・個人からの多大な理解と協力が得られ、これに関連する経費約34万円が節約できた。
本課題の主目的である「東北アジアの風土と文化に根ざした東北アジア独自の近未来照明を提案する」を達成するには、アジアの特徴を明確にするために、欧米の照明環境・意識との比較が必須であることが25年度の検討結果から浮上したため、26年度に主に米国における調査を追加実施し、その成果に基づいて日中韓の照明要求の特徴を分析することとし、この経費に充当する。
|
