2014 Fiscal Year Annual Research Report
日中韓の住生活スタイルに基づいた快適性と省エネルギーに配慮した照明計画の検討
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24300248
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| Research Institution | Nara Women's University |
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Principal Investigator |
井上 容子 奈良女子大学, 副学長 (70176452)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮本 雅子 滋賀県立大学, 人間文化学部, 教授 (70161916)
國嶋 道子 京都女子大学, 家政学部, 教授 (10178014)
岩田 朋子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 助教 (50221792)
池上 陽子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 助教 (20713928)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 照明計画 / LED照明 / 省エネルギー / 日中韓 / 米国 / 生活スタイル / 快適照明 / 実態調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、東アジアの風土と文化に根ざした東アジア独自の近未来照明を提案し、生活の質の向上と省エネルギー化を実現させるとともに、SSLにより今日激動している照明と居住者意識の変化を記録に残すことを目的としている。経済・産業や生活圏がグローバル化する中、アジアの一員としての日本という視点に立ち、近隣の中国・韓国までを調査対象とし、照明基準や推奨照明方式の見直しを、①生活スタイル・省エネ意識・照明環境の実態、②三カ国の照明基準の変遷、③照明技術の検証（モニター実験）に基づいて行う。26年度の主な成果（進捗状況）は以下の通りである。
（１）25年度に引き続き日本国内におけるモニター実験を実施し、LED照明による多様な照明環境を体験してもらい、生活スタイル・居住者意識に沿った快適省エネ照明提案のためのエビデンス作成のためのデータ収集を行っている。25年度の実験結果から住宅・寮・高齢者施設の個室における照明要求と一般住宅居間における要求には相違がある可能性が示唆されているため、生活スタイルや室用途の影響を把握するために、個室におけるデータを収集している。
（２）主に韓国の照明基準について調査を実施し、日韓比較を行っている。
（３）照明環境と省エネルギー意識の調査を日中韓で継続実施し、照明器具・光源（SSLの普及状況）、照明の使用の実態、省エネルギー意識、室の雰囲気などの近年の急激な変化を捉えている。また、これまでの手渡し調査に加えてWEB調査も実施し、調査対象の幅を広げている。
（４）東北アジアの風土と文化に根ざした東北アジア独自の近未来照明を提案するには、欧米の照明環境・意識との比較が必須であることが判明したため、米国に於ける照明調査、照明基準調査を実施し、欧米と日中韓の照明環境や居住者意識の違いを検討するためのデータ収集を行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究は、①生活スタイル・省エネ意識・照明環境の実態、②三カ国の照明基準の変遷、③照明技術の検証（モニター実験）に基づき、「9．研究実績の概要」に記載したように計画通り進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初計画通りに実施していく。
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| Causes of Carryover |
H26年度に調査データ整理をしていく中で、H27年度以降に必要となるデータ分析費用の大幅不足が予測されたため、H26年度は積極的に諸経費の節約に努めた。主な事項は次の２点である。
モニター調査用として購入を計画していた色彩照度計3台のうち特別仕様が必要となった1台（約45万円）については別途経費を獲得し、モニター用照明器具・同消耗品・操作用専門知識等は協力企業からの提供（約30万）を受け、さらに、これまでの調査結果を踏まえて調査対象を大学寮に絞ったため交通費（約20万）が不用となり、小計約95万の経費節約となった
また、海外情報収集費も節約（約30万）し、科研費からの海外調査派遣は1名のみとし、日中韓の打合せはテレビ会議とし、韓国語文献翻訳（約10万）も外注を取りやめ担当者間で分担して行うなどして経費節約に努めた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当初の経費計画では、本助成金による経費確保が不十分となったところに充当する。具体的にはこれまでに得た大量データの分析補助者人件費、調査協力者謝金、情報収集経費として使用する。
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[Presentation] アメリカと日本の住宅照明の現状比較2015
Author(s)
宮本雅子, 井上容子, 國嶋道子, 岩田朋子, 池上陽子
Organizer
2015年度日本建築学会大会(関東) 学術講演梗概集 D-1 環境工学Ⅰ
Place of Presentation
東海大学 湘南キャンパス
Year and Date
2015-09-04 – 2015-09-04
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