2014 Fiscal Year Annual Research Report
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24310132
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| Research Institution | Japan, Meteorological Research Institute |
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Principal Investigator |
林 豊 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 主任研究官 (40370332)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
干場 充之 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 室長 (60510196)
今井 健太郎 東北大学, 災害科学国際研究所, 助教 (20554497)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 津波 / コーダ波 / 水位観測 / 津波予測 / 伝達関数 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、「いつまで津波の警戒が必要な状態が続くのか？」をリアルタイムに予測できる手法の開発を目指すために、津波観測データの解析、津波数値計算、常時波浪・潮汐の解析、理論的考察を組合せて、「津波はどのように減衰するのか？」を解明し、平均津波振幅の時間変化モデルを改良することを目的としている。本年度は、以下のとおり実施した。
① 定常的な海面変化の観測：現地収録方式の可搬型水圧計を組み込んだ水圧観測装置を用いた常時波浪・潮汐の観測を土佐湾および土佐清水湾で実施した。
② 数値実験による沿岸の津波挙動の解明：東京湾周辺の海底地形デジタルデータと模擬津波を用いた津波数値実験と、過去の津波事例をもとに、東京湾の津波挙動が相模湾における湾水振動の影響を受けているなどの特徴を見出した。
③ 津波観測データ収集と検潮所記録紙のデジタル化：昨年度に引き続き、検潮所記録紙のコピーから波形デジタル化装置を用いて、過去の津波事例について時系列デジタル水位値を作成する方法を、1950年代以降の津波事例10例に適用して、約15秒間隔の時系列デジタル水位値を作成した。
④ 津波減衰過程の解析：日本で記録した津波について、実測波形からの減衰率の解析、および走時からの反射波の検出をして、その特徴を整理した。本年度は周期帯毎の後続波の特徴の違いに着目した解析をした。2011年東北地方太平洋沖地震津波では、長周期成分の方が短周期成分よりも減衰に要する時間が長い傾向があるなどの特徴を見出した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
定常な海面変化の本観測は、観測予定地の水路の安全確保の方法などで関係者との調整のために開始が計画より遅れていたが、観測装置に対策を施したうえで平成26年度に観測を開始することができ、遅れを取り戻すことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
①定常な海面変化の観測：土佐湾周辺で、現地収録方式の可搬型水圧計による2か月程度の常時波浪・潮汐観測を行う。25,26年度の観測結果とあわせて、増幅率とスペクトル変化量の解析をする。
②数値実験による沿岸の津波挙動の解明：沖合津波観測施設がある海域を対象に、津波後続波について、沖合津波観測点から沿岸への増幅特性を数値実験を用いて調べる。
③とりまとめ：定常的な海面変化の観測、数値実験による沿岸の津波挙動の解明、検潮所記録紙のデジタル化と津波減衰過程の解析で得られた各研究成果から、沿岸部の津波挙動に伝達関数などで統一的な説明・解釈を与える。また、沿岸部の津波挙動の伝達関数を効率的に決定する観測網条件を求めることで、効果的な津波減衰予測を実現するための具体的な方策を検討し、まとめる。
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| Causes of Carryover |
平成26年度の研究補助者による研究補助作業が当初の計画よりも作業量が少ないことが分かり、交付申請書に記載した謝金の使用計画額よりも少額の支出となったため、次年度使用額が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度である平成27年度には、研究成果のとりまとめのための研究補助作業が多くあるため、発生した次年度使用額を平成27年度の人件費・謝金の一部として充当することとして、平成27年度の研究費使用計画を立案した。
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