2013 Fiscal Year Annual Research Report
前近代の地震による家屋倒壊率と津波到達点の研究ー１７０７年宝永地震を中心にー
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24320126
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
矢田 俊文 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40200521)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 央 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 准教授 (90526435)
浅倉 有子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70167881)
原 直史 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (70270931)
小野 映介 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (90432228)
堀 健彦 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (80313493)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 近世史 / 中世史 / 地震 / 津波 / 地形 / 1707年 / 宝永地震 / 家屋倒壊率 |
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| Research Abstract |
25年度の成果は、以下の5点である。1.伊勢平野中部を対象として地質調査を実施し，古環境変遷を解明するとともに過去の津波堆積物の検出を試みた。地質調査の結果、浜堤IとIIの堤間湿地における有機質シルト層の堆積開始時期から、浜堤IIの形成時期は約3,000年前と推定することができる。また、浜堤IIの形成後も、浜堤IとIIの堤間湿地には汽水が流入する潟のような状態が続いていたが、やがて約2,500年前には淡水の影響が強くなったとみられることを明らかにした。
2.安政5年（1858）の飛越地震における岐阜県歴史資料館所蔵「飛騨郡代高山陣屋文書」所収絵図と関連史料の分析を行い、山崩れとそれにともなう浸水による被害状況だけでなく地震前の姿を知ることができる絵図であることを明らかにした。
3.宝永4年（1707）の宝永地震における大坂市中の被害については、各種の史料に記載された実数にばらつきがある。これまでに知られている宝永地震における大坂市中の被害情報が、史料の成立年代・成立経緯と倒壊家屋数など数値自体に注目して分析することによって、主に5つの系統に整理できることを明らかにした。
4.既刊地震史料等には掲載されず従来知られていなかった山形県鶴岡市郷土資料館所蔵「大泉昆録」を翻刻・検討し、天保4年（1833）庄内沖地震による津波は、津波は阿賀野川を遡上して海から.2・5km内陸の津島屋（新潟市東区）まで到達したことを明らかにした。
5.元禄16年（1703）の元禄地震における相模国・駿河国駿東郡・伊豆国東岸地域の被害と相模国足柄郡・駿河国駿東郡御厨・伊豆国東岸地域の１村当りの平均家屋倒壊数・死亡者数を明らかにし、1村当り家屋倒壊数が多い地域は活断層の近くであったためであること、1村当り死亡者数が多い地域は津波の被害を受けた地域であることを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画どおり津波到達点の研究を行い、天保4年（1833）庄内沖地震による津波は、津波は阿賀野川を遡上して海から.2・5km内陸の津島屋（新潟市東区）まで到達したことを明らかにした。
さらに、家屋倒壊率の研究を元禄16年（1703）の元禄地震を対象に行い、1村当り平均家屋倒壊数であっても家屋倒壊率と同様の数値を出すことができることを示したうえで、1村当り家屋倒壊数が多い地域は活断層の近くであったためであることを明らかにした。
以上のように、当初の計画とおり研究が進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
1.1707年宝永地震だけではなく、1833年庄内沖地震、1858年飛越地震などについても引き続き検討を行う。集積した家屋倒壊率の震度への変換を検討する。そのために、従来の前近代における震度研究の検討を行い、問題点を明確にする。特に全壊と半壊の数値に注目し震度の変換を行なう。また、前近代における津波到達点の研究方法を提示する。
2.さらに、集積した家屋倒壊率・津波到達点を示す史料等をまとめた『近世以前地震家屋倒壊・津波到達点基礎史料集』を作成する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
前年度未使用額が生じた点について
25年度は研究対象とする地域と史料の検討に重点を置き、最終年度である26年度に研究成果を確かなものとするために、まとめて調査地での調査と研究対象史料の本格的検討をするほうが効果的であると判断したために当該研究費が生じた。
26年度の研究を推進するため、物品費は歴史地震関連文献等の購入に使用する。旅費は研究打ち合わせ会・史料調査、人件費・謝金は歴史地震史料翻刻等のアルバイト代のために使用する。
その他は、文具類の購入と『近世以前地震家屋倒壊・津波到達点基礎史料集』の印刷費に使用する。
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