2014 Fiscal Year Annual Research Report
超高齢社会に向けた大都市圏縁辺地域のモビリティ満足度に関する地理学的研究
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24320170
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| Research Institution | Komazawa University |
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Principal Investigator |
土谷 敏治 駒澤大学, 文学部, 教授 (30183867)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 耕市 茨城大学, 人文学部, 准教授 (20372716)
田中 健作 豊田工業高等専門学校, 一般学科, 講師 (20636469)
井上 学 平安女学院大学, 国際観光学部, 准教授 (30469093)
大島 登志彦 高崎経済大学, 経済学部, 教授 (60203767)
山田 淳一 立正大学, 地球環境科学部, 講師 (60440210)
須田 昌弥 青山学院大学, 経済学部, 教授 (90276014)
今井 理雄 駒澤大学, 応用地理研究所, 研究員 (90597080)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 交通地理学 / 公共交通 / 移動行動 / 新駅開業 / 路線バス / コミュニティバス / バスマップ / 過疎地有償運送 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．2014年3月28日，日本地理学会春季学術大会において開催した，シンポジウム「持続可能な交通システム構築に向けた地理学からのアプローチ」の成果と課題について検討し，E-journal GEO Vol. 9(1)に報告した．
２．茨城県ひたちなか市の「公共交通連携計画」評価の一環として，ひたちなか市民の移動行動についてのアンケート調査を2014年11月2日・3日に実施した．また，2014年10月1日に新規開業した,ひたちなか海浜鉄道の「高田の鉄橋駅」利用者について，利用区間，利用目的，利用頻度などの利用の特色，利用者の諸属性，新駅に対する評価についての調査を実施した．さらに，新駅周辺の1,000世帯に対して，日常の移動行動と利用する交通機関の関係，新駅，公共交通機関，ひたちなか市の公共交通政策に対する評価についての配布調査を実施した．これらによって，新駅，公共交通機関の今後の課題と展望について分析を行った．
３．徳島県上勝町で，過疎地有償運送利用者に対する聞き取り調査を行い，免許返納高齢者や免許を持たない高齢者にとって，基礎的生活や社会参加を行うための重要な手段として過疎地有償運送が機能していることが明らかとなった．
４．一般路線バスと自治体主導のコミュニティバスの運行事情や運賃格差，高校生の通学需要における変遷や諸問題の調査結果をまとめた．また，群馬県南西部，山形県新庄市周辺町村における路線バス事業の展開と路線網の変遷，自治体バスの状況と諸問題について調査を実施した．
５．埼玉県滑川町など森林公園周辺地域における公共交通の情報提供に関する需要調査を行った．その結果，着地型観光客向けの公共交通情報を地図化したバスマップの需要が明らかとなり，その結果に基づいてバスマップの作成を開始した．
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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