2013 Fiscal Year Annual Research Report
ＩＣＴ教材を用いた支援者養成による発達障害児支援プログラムの開発と実践
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24330264
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| Research Institution | Nara University of Education |
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Principal Investigator |
岩坂 英巳 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (70244712)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 剛和 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (40249488)
根來 秀樹 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (80336867)
玉村 公二彦 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (00207234)
越野 和之 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (90252824)
郷間 英世 京都教育大学, 教育学部, 教授 (40234968)
車谷 典男 奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (10124877)
飯田 順三 奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (50159555)
太田 豊作 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (10553646)
加藤 寿宏 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80214386)
伊藤 圭子 帝京平成大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60534435)
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | ICT教材 / ペアレントトレーニング / SST / 感覚統合 / 発達障害 / 脳生理学評価 / QOL |
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| Research Abstract |
ADHD（注意欠如多動性障害）やPDD（広汎性発達障害）など発達障害児及びその親に対して有用な心理社会的支援法として、ペアレントトレーニング（PT）やソーシャルスキルトレーニング（SST）、感覚統合(SI)などがあるが、ニーズに比べて実施機関、支援者とも極めて不足している。本研究は、ICT教材の多様性と双方向性を生かして、対面の研修を受けた支援者がその後ICT教材を用いてプログラムを実践できるようにし、地域での早期からの専門的な支援を可能にするモデルを構築するものである。Aチーム（ICT教材作成）、B(プログラム実践)、C(評価尺度開発)、D（脳生理学評価）の複数の研究チームで実践研究を協同してすすめる。さらに、児の生活機能面（ソーシャルスキル、QOL等）や脳機能面からの多面的評価も行い、これら心理社会的支援法の客観的な有効性も検討しながら、より有効なICT教材を開発・運用できるようにする。
第二年度は、Aチームによる研修会を奈良、宮城、沖縄で実施し、ICT教材へのニーズ把握と行うともに、PTに関しては基本プラットフォームのWEBへの組み入れを行った。B、DチームではSST前後の近赤外線スペクトロスコピーにて衝動性の改善が見られる可能性を見出した。SIの効果検討では、待機群を設定した介入検討を開始し、1クール目にて一定の効果があることが示唆された。C群では国際的尺度であるKIDSCREEN日本版を開発し、信頼性と妥当性の検討を行うとともに、他の尺度（SDQ）との関連性と有用性が確認された。以上の成果について学会発表と論文投稿を行い、さらなる研究の継続を行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度は基本WEB構築に時間がかかったため、やや遅れが見られたが、心理社会的治療（SST、SI)の効果検討が進みだしており、ペアレントトレーニングの基本プラットフォーム構築のための国内の複数研究者により意見交換を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
多人数、複数チーム、複数地域での研究分担者構成であるため、年度当初に全体会議（26年度は研究成果報告会方式）を行うとともに、分担研究者と主任研究者間で対面あるいは遠隔会議（WEBによる）を行いながら、着実に研究を進めていく。また、成果を積極的に学会報告や論文化を進めていく。また、中核研究であるPTの基本プラットフォームによる支援者養成システムについては、新たに国内のPT先駆機関の研究者・実践者と連携しながら、ネットワーク化を加速させていく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
研究計画がやや遅れており、次年度繰越にて使用する必要が出たため。（助成金）
海外調査を26年度中に実施予定。
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