2014 Fiscal Year Annual Research Report
東日本大震災後の課題に着目した地盤の液状化強度特性に及ぼす諸要因の影響と評価法
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24360189
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
清田 隆 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (70431814)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 液状化 / 東日本大震災 / 三軸試験 / 微小変形特性 / 液状化対策 / ハザードマップ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では地盤の液状化特性について、特に2011 年東北地方太平洋沖地震後に浮き彫りとなった課題を追求することを目的としている。具体的には、震災後地盤の液状化強度の把握のために従来手法による不攪乱試料採取が多く行われたが、その品質とそれが耐震設計に及ぼす影響の検討、従来の液状化予測手法の問題点と改善の検討、ライフラインの埋め戻し土の地盤改良、および液状化ハザードマップの高度化等である。
平成２６年度（最終年度）の活動では、主に液状化予測手法の改善に関連する実験データの蓄積がなされた。これまでの事例研究により、地盤の液状化強度はＮ値だけで表現することは困難であることが判ってきたが、本研究による系統的な実験により、Ｎ値と微小変形特性それぞれが、液状化強度特性の把握に必要な情報を有していると考え、この両者を用いることで合理的な液状化判定ができる可能性を示した。
また、東日本大震災では埋め戻し土の液状化によりライフラインが深刻なダメージを受けた。しかし、埋め戻し土については液状化対策だけでなく、ライフラインのメンテナンスを考慮した掘削性の双方を満足する必要がある。本研究ではフライアッシュ系地盤固化剤の利用可能性について、従来の一軸圧縮試験、三軸液状化試験に加えて、独自に行った簡易掘削試験を基に検討した。更に、本研究では液状化の程度は表層の環境（即ち、道路の舗装・路盤層厚）の影響を大きく受けることを航空測量結果を基に調査し、ＰＬ値と地盤沈下量の相関に及ぼす道路規格の影響を考慮して新たな液状化ハザードマップを構築した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Journal Article] Use of ‘Gel-Push’ sampling to obtain undisturbed sandy samples for liquefaction analyses2015
Author(s)
Chiaro, G., Kiyota, T., Umehara, Y., Hosono, Y., Yagiura, Y. and Chiba, H.
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Journal Title
Bulletin of Earthquake Resistant Structure, Institute of Industrial Science University of Tokyo
Volume: 48
Pages: 印刷中
Acknowledgement Compliant
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