2013 Fiscal Year Annual Research Report
オフィスの節電照明の変化実態把握と新しい省エネルギー光環境への展開
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24360240
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
岩田 利枝 東海大学, 工学部, 教授 (80270627)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉澤 望 東京理科大学, 理工学部, 准教授 (40349832)
望月 悦子 千葉工業大学, 工学部, 准教授 (80458629)
平手 小太郎 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (70165182)
宗方 淳 千葉大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (80323517)
明石 行生 福井大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10456436)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 節電 / 実態調査 / 必要照度 / 省エネルギー / 不均一照明 / 変動照明 / 昼光照明 / 被験者実験 |
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| Research Abstract |
オフィス照明実態調査については、これまでの調査対象にアンケート調査を行い、照明の節電対策の継続的実施状況、作業空間の明るさに対する意識・満足度の変化について明らかにした。文献調査により実際のオフィスの照度や、照度に対する執務者の評価の対応関係も時代により変化してきたことを確認した。あわせてオフィス照明の変遷に与えた要因として照度基準，ランプ・器具効率，社会情勢など多角的な調査を行い、対応関係を明らかにした。節電以降のオフィス照明についても設計事務所等にアンケート調査を行い、節電以降は運用照度と設計照度で差があることを示した。
分散制御照明を実現するための照明の空間的不均一性の許容範囲に関しては、模擬オフィスにおける長期実大実験を通して、平均照度ごとの必要均斉度（照度変動係数）に関する知見を得た。さらに、被験者実験により、視点位置での視野方向の鉛直面照度を増加（明るさの増加に相当）させると、作業面で必要な水平面照度を下げられる可能性があることを導いた。タスク・アンビエント照明（TAL）方式については、アンビエント照明に間接照明方式を用いたTAL方式の小規模オフィスで、印象評価と消費電力測定を行なった結果，陰鬱さやまぶしさによる不快感を排除しながら少なくとも40%の消費電力を削減できることを実証した。
変動照明についてはオフィスを模した実験室実験により、朝から夕方にかけて照度を緩やかに低下させることで、視覚疲労を軽減しつつ、作業効率の低下も緩和できることを明らかにした。執務者の気づきにくい照度の連続調光の設定については、TAL照明・全般照明時にそれぞれ適切な設定パターンを検討し、執務者の負荷の少ない人感センサー連動による電力削減方策への知見を得た。
昼光照明については、昨年提案した不快グレア抑制制御ブラインドを用いた天井照射型昼光アンビエント照明手法による電力削減効果を示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
25年度計画では、(1)節電環境におけるオフィス光環境の実態把握調査の経年変化、(2)空間的不均一によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験、(3) 変動照明によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験、(4)昼光利用照明によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験の4つを挙げており、研究実績の概要に記載したような成果を上げている。(1)では3年間のオフィス環境評価調査データ分析をさらに照明の変遷調査に展開させており、これは計画以上の進展である。(4)の昼光利用照明の質に関する実験が予備実験にとどまったが、本年度前半に本実験が行える見込みである。いずれの成果も学会発表を行っており、最終年度である本年度中には論文投稿を行う予定である。よっておおむね順調に進展していると評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度も当初の計画通り、(1)節電環境におけるオフィス光環境の実態把握調査の経年変化、(2)空間的不均一によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験、(3) 変動照明によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験、(4)昼光利用照明によるエネルギー削減と質の確保に関わる実験について、質の確保（最低要件抽出）とエネルギー削減効果の検討を行う。これら（1）～（4）は分担して論文として投稿、発表する。また照明基準の作成は日本建築学会「照明環境基準検討ワーキンググループ」の中で、提案していく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
助成金の直接経費次年度使用額が発生したのは、当初物品費(消耗品)が低かったことによる。これは実験装置が予定していたものより小型になり、材料費が低く抑えられたことが影響している。研究自体には影響がなかった。。
26年度も継続する予定の実験なので、条件を増やすための装置費用（消耗品）として使用する予定である。使用内訳の変更はせずに今年度分と合わせた使用計画を予定している。
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