2012 Fiscal Year Annual Research Report
三角屋根CB造住宅のストック価値再考と持続可能な居住システムに関する研究
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24360244
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Muroran Institute of Technology |
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Principal Investigator |
眞境名 達哉 室蘭工業大学, 大学院・工学研究科, 講師 (80333657)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 尚弘 北海道大学, 空間創造学部, 准教授 (80337013)
長谷川 雅浩 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 建築研究本部北方建築総合研究所, 研究員 (00462325)
高倉 政寛 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 建築研究本部北方建築総合研究所, 研究員 (20462343)
片山 めぐみ 札幌市立大学, デザイン学部, 講師 (40433130)
鎌田 清子 北海道文教大学, 外国語学部, 教授 (90183277)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 住宅再生 / 寒地住宅 / 北海道住宅供給公社 |
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| Research Abstract |
a)三角屋根住宅の開発と供給、その社会的背景の把握
「ブロック建築指導所(1952年設立)」、「寒地建築研究所(1955年設立)」の1953年から1970年までの研究報告書を分析して、三角屋根住宅誕生の経緯を明らかにした。
b)三角屋根住宅の図面分析
北海道住宅供給公社に1961年から1984年までに10916枚の図面の電子データ化を行い、建築面積や建築資材、設備などの仕様を取り上げその変遷について統計的な把握を行った。特に、供給公社における設計の改良点などは、当時の担当者とのヒアリング内容を検証して行った。
c)開発者のオーラルヒストリーの収集
北海道住宅供給公社らの元職員に開発に関わるヒアリング調査を行った。対象者は合計で10名となり、開発などの経緯、特に実際の開発者などの存在についてヒアリングを行った。結果としては、供給公社の開発と思われた三角屋根住宅であったが、北海道建築部の開発の可能性が高く、またそこにおいても特定の開発者がいたわけではないことが明らかになった。
d)住宅地の調査
札幌市(約4000戸)および札幌圏の北広島市、石狩市、江別市の計約5500戸が開発された住宅地成立の経緯について、文献などを整理して把握した。特に札幌市全域の三角屋根住宅の現況状況について調査を行い、改修の状況などを調査した。その結果、年代が下るほど、建築当時の姿の住戸が多いこと、特に初期開発の住宅地においては、都市更新が盛んに行われているため新築建替が盛んに行われている実態を捉えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
文献資料の整理、ヒアリングなどの作業は、中心となって開発した者が思いの外見つからず、調査がやや滞ったが、住宅地に関する調査に関して、文献調査などにより進んだので、(2)と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
単純な改修では住宅の持続可能が難しいため、一つには三角屋根住宅の特徴でもある三角屋根の現代性に着目しようと考える。また、三角屋根は落雪上都市部では好まれないと言われているが、寒冷地の既成市街地を対象に実際の積雪量などを調査する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
三角屋根住宅の開発経緯に関しては引き続きヒアリング調査を行う。また、これらはまとまり次第論文発表し投稿する。また持続可能性については、居住の現状に際して温度測定を行う。
また、三角屋根の落雪等の調査は札幌市立大の湯川らの協力を得て行う。
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