2015 Fiscal Year Annual Research Report
運動・スポーツ参加を規定する政策的な要因に関する統計的研究
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24500751
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
澤井 和彦 桜美林大学, 総合科学系, 准教授 (90302786)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 助教 (10613929)
間野 義之 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (90350438)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | スポーツ政策 / 運動・スポーツ実施率 / 運動・スポーツ施設 / 運動・スポーツ実施場所タイプ / 公共スペース |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった“文脈”を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにし、政策的なインプリケーションを得ることである。平成24、25、26年度では笹川スポーツ財団による「スポーツライフデータ」のローデータの2次分析を行い、「運動・スポーツ実施率」について種目別、実施場所別に再コーディングと集計を行い、1996年～2014年の10回分の調査を対象に時系列に分析した。その結果、たとえば運動・スポーツ実施率とその推移、および実施率を規定する要因は種目のタイプによって大きく異なり、また運動・スポーツを行っている場所タイプごとにみると、近年、公共スペースと自宅の利用率が増加傾向にあり、それ以外の場所タイプの利用率はほぼ横ばいであること、運動・スポーツ実施者の属性も、そうした種目タイプ→場所タイプによって大きく異なる傾向が確認された。代表研究者は同財団の調査委員として「スポーツライフデータ2012」、「青少年のスポーツライフデータ2013」「子どものスポーツライフデータ2013」「スポーツライフデータ2014」の調査にも関わり、分析の成果の一部を同報告書に発表した。平成26年度は社会調査対象としてY市を選定し、同氏のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、インターネット調査会社のパネルデータを対象に予備調査を実施した。調査票については所属していた桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を得た（承認番号14051）。平成27年度は、予備調査の結果に基づいて調査票の修正・変更を行い、インターネット調査会社のパネル2,000サンプルを対象に本調査を行った。公共スポーツ施設の利用について、さまざまな要因について分析、検討を行った。
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