2014 Fiscal Year Annual Research Report
調音動作の組織化と言語使用に関する理論的・実証的研究
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24520439
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
中村 光宏 日本大学, 経済学部, 教授 (10256787)
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2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 音声学 / 言語学 / 調音動作 / 言語使用 / 発音変異 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，調音運動の制御原理と言語使用との関係を解明することを目標とする実験音声学的・実験音韻論的研究である。本研究を通して，発音変異形の選択的使用に対する言語的要因(条件・制約）と頻度効果を明らかにするために，調音・音響データの収集・観測・統計的解析を実施してきた。平成26年度は，単語末におけるt/dの削除，硬口蓋音化，逆行同化を対象として調査・分析を行った。
発音変異形の選択（とそれに伴う調音動作の調整）には，当該単語の出現頻度と当該単語が生起する音韻環境が強い影響力をもつと考えられている。そして，多くの先行研究では，出現頻度が高くなると，当該発音変異形（を含む表現・単語）は認知処理プロセスにおいて1つの単位として自動化されるため，音声変化が起こりやすくなるという「頻度効果の仮説」を支持する提案がなされている。しかしながら，本研究の調査・分析結果は，この仮説を全面的に支持するものではなかった。
本研究の調査分析結果は，音韻環境（特に後続音の種類）が有意な影響をもつことを示している。更に，先行研究では十分に検討されていない要因である「話し手による個人差」が大きいことも明らかになった。例えば，逆行同化現象では，ほとんど全てのケースにおいて語末t/dを削除と後続子音の重複が観察される話し手もいれば，削除と重複がほとんど観察されない話し手もいる。このような結果は，先行研究とは対照的に，発音変異形の選択に伴う調音動作の弱化・重複が，単語の出現頻度によって一律に決定されるわけではないことを示唆している（これは頻度効果を否定するものではない）。先行研究では，頻度効果と音韻環境が相対立する要因として仮定されることがある。しかし、調音動作の調整に対する個人差の存在は，頻度効果と音韻環境が，話し手による選択が可能な要素（条件）であることを示唆していると考えられる。
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