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2012 Fiscal Year Research-status Report

コミュニカティブ・ランゲージ・ティーチングの日本への文脈化の研究

Research Project

Project/Area Number 24520712
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Research InstitutionMeisei University

Principal Investigator

清田 洋一  明星大学, 教育学部, 准教授 (60513843)

Project Period (FY) 2012-04-01 – 2015-03-31
Keywords英語教育 / CLT / 自律的学習者 / 言語ポートフォリオ
Research Abstract

24年度は当初の計画通り,学校教育における英語コミュニケーション能力の向上のための教育を促進するための方法の研究として,自律的学習者の養成を目的とした言語ポートフォリオの開発と教育現場における指導方法の基礎研究を行った。
具体的には,まず台湾の国際学会において,基礎研究の成果として,本研究の目的である自律学習の促進ツールとしての言語ポートフォリオに関する事例研究を発表した。また,CLTの促進させるための授業方法の開発として,中学校と高等学校での教科書をベースにした指導方法の研究を行い,その成果をまとめ,英語教育研究に関する雑誌上で発表を行った(『英語教育』大修館書店)。さらに,言語ポートフォリオの重要な項目であるCAN-DOリストについて,教科書を前提にした生徒に対するふり返りの指導や学習評価を念頭に置きながら,CAN-DOの形での学習到達目標の立て方についてまとめ,英語教育研究に関する雑誌上で発表を行った(『英語教育』大修館書店)。
さらに,本研究の中心的な目標である言語ポートフォリオの開発に関して,連携研究者と中学・高校の現職の英語の教師と中学・高校の英語学習ポートフォリオ開発に関する研究会を実施し,英語学習ポートフォリオ開発の方向性を決定した。
さらに,この決定を踏まえて,言語ポートフォリオの重要な項目であるCAN-DOリストに関して,生徒に対するふり返りの指導を念頭に置きながら,CAN-DOの形での学習到達目標の立て方についてまとめ,語学教育エキスポ 2013シンポジウム:題目「生徒が英語力を向上させる時の気づきに資するCAN-DOリストの開発,利用について」(2013年3月10日)において,日本の英語教育の現状の改善につながる英語の自律学習をサポートするツールとしてのCAN-DOリストの開発および,その活用について発表を行った。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

24年度の研究計画の概要は以下の通りであった。言語使用重視の教授法の観点から,CLTの指導法と言語ポートフォリオの文献研究からはじまり,高等学校および大学で,CLTの学習と言語ポートフォリオへの教員の理解度と高大連携活用の意識調査を行う。高等学校の科目「コミュニケーション英語I」を基に試作版言語ポートフォリオ開発とそれを組み込んだ授業シラバスの研究を行う。
このうち、CLTの指導法,および言語ポートフォリオについての基礎研究,および情報収集については、文献研究と事例研究を中心に概ね予定通り進んでいる。高校,大学の学校で行われている評価方法の研究も、CLTの観点から文献研究と事例研究を中心に概ね予定通り進んでいる。
CLTの指導法と言語ポートフォリオに関する情報収集と意見交換も、連携研究者と研究協力者との会合を通じて、概ね予定通り進んでいる。その調査結果については、英語教育研究の雑誌(『英語教育』大修館書店)において、研究の成果のまとめを2回発表した。3月に行われた「語学教育エキスポ2013」において、言語ポートフォリオの中心的な項目となるCAN-DOリストについての発表を行った。
学校現場で可能な言語ポートフォリオの研究においては、高校の言語ポートフォリオの試作版を作成予定であった。具体的には高等学校「コミュニケーション英語I」の授業で,上記のポートフォリオを活用した調査(指導方法,学習者の省察・教員評価などに関して)を実施し、高校の言語ポートフォリオの試作版の開発を行う予定であったが、この試作版に関しては、まだ開発途中で、完成していない。その理由は高等学校「コミュニケーション英語I」は新課程の科目で、言語ポートフォリオは基本的に各学校で使用する教科書に準拠したものになるため、その内容と指導方法の検討に時間を取られたためである。

Strategy for Future Research Activity

25年度は,大枠として、24年度の結果を基に,本格版言語ポートフォリオの開発を行う。さらに,言語ポートフォリオを継続的に活用することを目指した言語ポートフォリオを活用した大学の授業シラバスの開発・研究を行う予定である。
まず、研究協力者の中学と高等学校の現職の教員の意見を取り入れながら、昨年度の高等学校版の言語ポートフォリオを完成させる予定である。その試作版をなるべく多くの学校現場に配布し、その使用とその実践方法の検討を行う予定である。この試作版の完成が今後の研究の大きな推進につながると思われる。試作版はその活用実践を重視し、特に、学校現場からの意見聴取を行う予定である。方法としては、アンケート調査の実施を行い、その結果を各学校の担当者と検討するために、検討会を開催する予定である。また、高等学校版の言語ポートフォリオを基にした、大学の授業シラバスの開発・研究については、文献研究を進めるとともに、研究者が勤務する大学で試作版を作成し、その事例研究を行う予定である。
特に25年度は、昨年度の研究結果の発表と、研究についての情報交換を重視し、本研究に関連する英語教育関係の学会及び研究会に参加し、積極的にその成果を発信し、広く意見を求めていく予定で、そこで得られるフィードバックが今後の言語ポートフォリオの解説に大きく寄与すると思われる。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

25年度は,24年度の結果を基に,本格版言語ポートフォリオの開発を行う。まず、昨年度の高等学校版の言語ポートフォリオを完成させ、なるべく多くの学校現場での使用とその実践方法の検討を行う予定である。その言語ポートフォリオの製本と印刷費用として、研究費の支出を予定している。また、各学校での使用状況の調査と、担当教員からの聞き取り調査のため、アンケート調査とそのデータ分析の費用、および各学校への出張旅費として、研究費の支出を予定している。また調査結果の分析のために、統計ソフトの購入として研究費の支出を予定している。
また、高等学校版の言語ポートフォリオを基にした、大学の授業シラバスの開発・研究については、文献研究と事例研究を中心に研究費の支出を予定している。
研究結果の発表と、研究についての情報交換を行うために学会及び研究会に参加予定で、出張旅費として研究費の支出を予定している。

  • Research Products

    (4 results)

All 2013 2012

All Journal Article (2 results) Presentation (2 results)

  • [Journal Article] 授業で英語を多く使うために:行動志向のアプローチのすすめ〔10〕教科書に基づく1年間の指導の達成目標とCAN-DOリスト2013

    • Author(s)
      清田 洋一
    • Journal Title

      英語教育(大修館書店)

      Volume: 1月号 Pages: 48-50

  • [Journal Article] 授業で英語を多く使うために:行動志向のアプローチのすすめ〔3〕表現活動で英語を使う2012

    • Author(s)
      清田 洋一
    • Journal Title

      英語教育(大修館書店)

      Volume: 6月号 Pages: 48-50

  • [Presentation] 生徒が英語力を向上させる時の気づきに資するCAN-DOリストの開発,利用について2013

    • Author(s)
      清田 洋一
    • Organizer
      語学教育エキスポ 2013
    • Place of Presentation
      早稲田大学
    • Year and Date
      20130317-20130317
  • [Presentation] Language Portfolio and Learner Reflection2012

    • Author(s)
      Yoichi Kiyota
    • Organizer
      The 29th International Conference on English Teaching and Learning in the R.O.C
    • Place of Presentation
      Chinese Culture University, Taipei, Taiwan
    • Year and Date
      20120519-20120519

URL: 

Published: 2014-07-24  

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