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2012 Fiscal Year Research-status Report

非行からの離脱プロセスに関する研究―反応の柔軟性が抑うつに耐える力に及ぼす影響―

Research Project

Project/Area Number 24530863
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Research InstitutionNagoya University

Principal Investigator

河野 荘子  名古屋大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (00313924)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 岡本 英生  甲南女子大学, 人間科学部, 准教授 (30508669)
Project Period (FY) 2012-04-01 – 2017-03-31
Keywords非行・犯罪者 / 抑うつに耐える力 / 反応の柔軟性
Research Abstract

平成22年度版犯罪白書には、再非行にいたる少年の割合が年々増加していることが報告されている。犯罪を繰り返す者は、幼い時から逸脱を開始する。非行の発生や再発を防止する有効な手立てを考えることは緊急の課題であり、一般社会からの強い要請でもある。本研究は、その要請に応えるべく、「抑うつに耐える力(河野,2006,2003)」と「反応の柔軟性」をキーワードに、少年が非行から離脱していく心理的プロセスにおいて、どのような心理的要因が離脱へと導くカギとなるのか、その要因はどのように強化され、その過程において、少年の心の中ではどのような変化が起きているのかを量的・質的に検討しようとするものである。
平成24年度は、非行少年に質問紙を実施し、量的分析をおこなった。調査協力者は、少年鑑別所に入所中の男子少年85名(平均年齢16.5歳)である。その結果、問題解決コーピングは、「抑うつに耐える力」を構成する因子の1つである「不安に向き合う力」を高め、迷惑行為を有意に低減させることが示された。積極的で意識的なコーピングは、抑うつに耐える力のある側面を強化することにつながっていた。一方、非関与コーピングや無意識的な反応は、抑うつに耐える力を弱めるようである。特に、無意識的な関与は、直接的に迷惑行為の出現を促進していた。
以上を、平成24年日本犯罪心理学会で成果として発表した。現在は、データ数をもう少し増やした上で、再分析をおこない、投稿準備中である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

もともと、初年度は、質問紙法による量的分析を実施する予定であったため、研究の進捗状況はまずまずであると考えている。

Strategy for Future Research Activity

非行少年が、研究遂行上の重要なターゲットであることに間違いはないが、非行少年よりもより犯罪性や反社会性が進んだ犯罪者は、どのような離脱過程を歩むのかも重要なテーマである。平成24年度の成果をもとに、非行少年と犯罪者の比較も検討していきたい。
また、24年度の知見をより深めるため、非行少年個人の内的変化を丹念に追えないか、現在方策を検討中である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

当初予定していたよりも、平成24年度は人件費がかからなかったことが、当該研究費が生じた原因なのではないかと考える。
ただ、平成25年度は、昨年度と同様に、成果発表や研究打ち合わせなどにかかる旅費やその他消耗品などが必要である。また、昨年度よりも以上に、資料整理やデータの管理・分析業務が煩雑になる予定であり、その分の人件費が必要となる。犯罪者のデータも収集することを考えており、その分のデータの管理・分析業務などを加味すると、当初考えていたよりも予算がかかりそうである。平成24年度からの繰越金は、そちらに当てたいと考えている。

  • Research Products

    (1 results)

All 2013

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 反応の柔軟性が抑うつに耐える力に及ぼす影響―非行からの離脱に必要なものとは―2013

    • Author(s)
      河野荘子・岡本英生・近藤淳哉・栗本真希
    • Organizer
      日本犯罪心理学会
    • Place of Presentation
      大正大学(東京)
    • Year and Date
      20130908-20130909

URL: 

Published: 2014-07-24  

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