2012 Fiscal Year Research-status Report
労働者のストレスに対するセルフケア実施を阻害・促進する認知的要因に関する研究
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24530869
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
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Principal Investigator |
中村 菜々子 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (80350437)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井澤 修平 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, その他部局等, 研究員 (00409757)
山田 クリス孝介 佐賀大学, 医学部, 助教 (70510741)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | ストレス / 労働者 / ストレス・マネジメント / パネル調査 / 認知行動療法 / 予防 |
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| Research Abstract |
研究全体では，労働者のストレスに対するセルフケア実施を阻害・促進する認知的要因の影響を検証することを目的とする。研究1・2 では，労働者のセルフケア実施に対する態度を明らかにし，否定的・肯定的な態度がセルフケア実施や精神的健康に与える影響を，横断的（研究1）・縦断的（研究2）に検討する。次に研究3 として，研究成果に基づき，労働者のストレスに対するセルフケア実施への態度を変容する教育ツールを開発する。具体的には，1）ストレスのセルフケアの認知的要因について，阻害と促進の両面を含む尺度を開発する。ついで，促進・阻害要因と，セルフケア行動の実施や精神的健康との関連を横断的に検討する。2）促進・阻害要因がセルフケア行動とメンタルヘルスに与える影響を縦断的に検討する。3）セルフケアに関わる態度変容を導入した教育ツールを開発する。
このうち平成24年度は，研究1を実施した。平成24年11月に，調査会社に登録している，就業構造基本調査の産業分類（農林漁鉱業を除く）に対応させた労働者4609名（男性3262名，女性1347名）を対象に，ウェブベースの調査を実施した。
質問紙は，1）セルフケアを促進する認知的要因（井澤他，2013），2）セルフケアを阻害する認知的要因（山田他，2011），3）メンタルヘルスの知識（Nakane et al, 2005），4)コーピング特性簡易尺度（景山他，2004），5)職業性ストレス簡易調査票（下光他，2001），6)ストレスのセルフケア行動の実施頻度（Nakamura, 2009），7)K6(Furukawa etal, 2008)などで構成した。得られたデータについて，多変量解析を実施し，横断的な分析を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では，就業構造基本調査の産業分類（農林漁鉱業を除く）に対応させたサンプリングを行うことから，分析可能な対象者数は3000名程度になると見込んでいたが，調査実施の結果，4609名の協力を得ることができた。
したがって，計画は順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は計画通り，研究2および研究3を実施していく。
研究2として，平成25年度に，研究1の協力者に対してパネル調査を実施する。調査会社に登録している労働者2000 名（回収率を約50%と見込んだ場合）を対象に，ウェブベースの調査を実施する。調査内容は研究1とほぼ同様の内容に加え，この1年の間に発生した新たなストレスと，それに対して行った対処方法について自由記述を求める。
分析では縦断的な多変量解析を行うこと，および平成24 年から25 年にかけてストレス反応が有意に増加した者を抽出し，この中でセルフケア行動を実施した者としなかった者について，各心理変数を比較する。また自由記述について質的な分析を行い，セルフケア行動を実施した者が行った行動の内容や，実施に際して役立った情報について整理する。
研究1および研究2で得られた成果の報告を各種学会で行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度研究費の多くの割合を占めるのは，調査会社に委託する調査実施にかかる費用である。平成24年度，研究1において，当初の想定よりも多くの協力者からデータが得られたため，追跡調査を行う平成25年度にも対象者数が予定より最大1000名増加する見込みとなり，当初の予算より多くの調査実施費を準備する必要が生じた。そのため平成24年度の研究費の一部を平成25年度でも使用できるよう，打ち合わせの一部をウェブ会議に切り替えて旅費を使用しないなど工夫して，平成24年度の予算配分を変更し，平成25年度の調査に備えた。
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Research Products
(1 results)
