2012 Fiscal Year Research-status Report
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24560463
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kyushu Institute of Technology |
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Principal Investigator |
市坪 信一 九州工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (30457452)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秦 正治 岡山大学, 自然科学研究科, 教授 (50335577)
冨里 繁 岡山大学, 自然科学研究科, 准教授 (60362951)
西 正博 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (30316137)
新 浩一 広島市立大学, 情報科学研究科, 助教 (10509053)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 通信工学 / 通信方式 / 電波伝搬 / 移動通信 / 伝搬損失 / 傾斜地 |
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| Research Abstract |
携帯電話サービスはもはや生活インフラになっているため国民の生活圏を全てカバーする必要がある。国内の地方都市では傾斜地に住宅地が形成されることが多いため、この住宅地をサービスエリアとして拡充することは重要課題である。しかし、携帯電話システムの設計では電波伝搬特性が不可欠であるが、傾斜地エリアに対する特性が明らかでない。そこで、傾斜地での伝搬損失を精度良く求める推定方法を、フィールド実験やスケールモデル実験に基づいて検討している。
初年度であるH24年度は、先行して研究を行っている岡山大学から測定エリアの選定方法や測定方法、データ処理方法のレクチャーを広島市立大学と九州工業大学が受けて、また岡山大学が所有するセルラ方式対応の受信レベル測定器を共用した。広島市立大学は測定に必要な位置データをGPSを用いて測定する方法を確立した。基礎データを集めるために、広島市立大学は広島市安佐南区で九州工業大学は北九州市小倉北区の傾斜地にある住宅団地で商用基地局の伝搬損失を測定した。また、実験電波の900MHzを用いて北九州市戸畑区の傾斜地でも測定を行った。さらに、これまでは平地の基地局が傾斜地にエリアを作るケースを対象にしていたが、岡山大学では丘の上の基地局が傾斜地にエリアを作るケースを対象に岡山市で測定を行った。スケールモデル実験も行っており1/100の一様な傾斜地を屋外に作って10GHzの実験電波を用いた測定も行った。
これらの測定データを元に、岡山大学は既に提案していた推定方法の検証を行い、広島市立大学は垂直面角度と傾斜角度を用いた推定方法を新たに提案し、九州工業大学では基地局高補正を用いた推定方法を提案した。これらの検討結果を各大学で学会発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、初年度に測定の準備段階まで行い、H25年度に測定を行うことになっていた。測定の準備作業が予定より早く出来たため測定まで行うことができた。このため推定方法の提案を行い学会発表まで行うことができた。しかし、検討を進める中で、実際の環境はパラメータ（傾斜角度や傾斜地上の建物、基地局までの距離、基地局高など）が多く、多様な環境でも適用できる推定方法を確立することはかなり困難であることも分かってきた。H25年度以降は測定データを集めながら十分な検討が必要である。
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| Strategy for Future Research Activity |
実際の傾斜地環境は伝搬特性に影響するパラメータが多いことが分かり、基礎データをもっと増やす必要がある。このため、３大学でさらに傾斜地を選定して追加で測定を行うことになっている。また、商用基地局を用いた測定では条件に合う基地局を見つけることが容易ではないため、実験電波を用いた測定も合わせて行う。
スケールモデル実験では1/100縮尺の傾斜地を作って測定を行ったので、今後はデータの解析と推定方法の検証を行う。スケールモデル実験では環境のパラメータを変えることができるので伝搬特性に与える影響も検討する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
予算としては、H24年度に測定やデータ解析に必要な機材や部品を購入した。H25年度以降は10万円の測定用消耗品と３大学打合せや伝搬調査、学会発表のための旅費を計画している。
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Research Products
(9 results)
