2013 Fiscal Year Research-status Report

新たな細胞間情報伝達分子としての唾液ｍｉＲＮＡの基盤的研究

Research Project

Project/Area Number	24592800
Research Institution	The University of Tokushima
Principal Investigator	水澤典子徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (80254746)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岩田武男徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (10350399) 吉本勝彦徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (90201863)
Keywords	miRNA
Research Abstract	ヒト顎下腺細胞株であるACおよびDCを用い、この２つの細胞株でのmRNAおよびmicroRNA（以下miRNA）の発現の差異について比較したマイクロアレイ解析データを再検討した。同一人物の顎下腺組織から樹立されたACとDCはそれぞれ腺房様および導管様の特徴を示すとして樹立者より供与された。我々は以前より、これら細胞株間のmiRNAレベルでの特徴的な差異を明らかにしており、それらを精査することにより、これまで知られていないmiRNAとその標的となるmRNAの関係を追跡している。本年度明らかにした一例としては、ACで発現が低く、DCでは高値のmiR-222である。DCでは、miR-222およびmiR-221がいずれもACに比較し高レベルで、このmiR-222とmiR-221は同じ遺伝子上で近傍に存在し、同じ転写制御が考えられるクラスターであることから、信頼性の高い結果として注目している。現在この標的分子として、ACでは高発現している遺伝子X、遺伝子Y、遺伝子Zに絞り込み、ACにmiR-222mimicを導入した各遺伝子の抑制実験、およびルシフェラーゼ解析により直接的な関連性を明らかにしている。miR-222は癌組織での発現上昇の報告がすでに複数ある。遺伝子X、遺伝子Y、遺伝子Zも、癌の進行に関連性がある遺伝子であり、miR-222の癌化における関与に新たな知見となる見通しであるが、現在のところ、一部が部分的な関与にとどまっているため、確認し発表の準備をしている。miR-222は唾液においても認められており、口腔内の癌の進行あるいは細胞周期の制御、増殖等への関与が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 新たな遺伝子発現調節分子であるmiRNA研究の一つの注目点として、miRNAと標的mRNAの解明がある。我々は、唾液中にどのようなmiRNAが存在しているかをマイクロアレイ解析で明らかにしてきた。一方で多量に含まれるmiRNAの中には、後に偽miRNAとされる分子も多く(miR-720、miR-1274a/bほか)、どのmiRNAを唾液miRNAとして取り上げて追跡するか、単独あるいは複数での検討を繰り返して来た。唾液中に含まれるmiRNAの機能的側面を解明する目的ではあるが、本年度は、従来の計画でも含まれていたとおり、すでに独自にプロファイリングを明らかにした細胞株を用いることで、より信頼できる候補の絞り込みと、その再現性の確認に安定した変動を解析することが可能になった。現在明らかにしつつあるmiR-222については、必ずしも唾液での発現量が高値ではないが、マイクロアレイで検討した７人には、共通して一定レベル量以上存在している。既にその標的遺伝子に関する報告も複数認められるmiRNAではあるが、新たな部分も明らかになりつつあり、miRNA一分子の機能の解明が本研究の大きな前進をもたらしている状況である。
Strategy for Future Research Activity	比較的培養が容易なACを用いて再現性を確認し、miR-222に関する標的遺伝子の調節、細胞周期への関与についての独自の結果を公表する。またmiR-222の他に、唾液にも存在し、ACでの解析で明らかにできるmiRNA分子と標的の解明を進める。さらに、培養上清への分泌および他の細胞への取り込みを研究する当初の計画を達成するため、現在、培養が難航して遅れている歯肉細胞株を用いた研究も合わせて行う。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	平成26年3月納品となり、支払いが完了していないため、次年度使用額が生じた。平成26年4月に支払い完了予定である。