2012 Fiscal Year Research-status Report
細胞内に侵入した歯周病原性細菌の病原性機構とその侵入細菌の除去薬剤の検索
Project/Area Number |
24593165
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Meikai University |
Principal Investigator |
安井 利一 明海大学, 歯学部, 教授 (20146252)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹下 玲 明海大学, 歯学部, 准教授 (70236454)
岡本 和彦 明海大学, 歯学部, 准教授 (50271234)
高野 安紀子 明海大学, 歯学部, 講師 (20337504)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 抗菌タンパク質 / CAP-18 / beta2-defensin / 歯周疾患 / 歯周病原性細菌 |
Research Abstract |
粘膜面における病原性微生物の感染防御のために、その面を覆う分泌液中に、種々の低分子の抗菌蛋白質が含まれている。最近、口腔におけるその抗菌物質の由来が詳細に検討された結果、口腔粘膜上皮細胞が、それらの物質を産生することが示された。このことは、病原性細菌の組織内への侵入を防ぐために、口腔粘膜上皮細胞のバリア(障壁)としての機構の一つであると考えられる。幾つかの研究は、口腔粘膜上皮細胞の産生する抗菌蛋白質について詳しく検討し、本細胞が、beta2-defensinのみならず、グラム陰性菌に強い作用を示す18-kDa cationic antibacterial protein(CAP 18)を産生していることを示している。 一方、歯周病原性細菌Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)は、口腔粘膜上皮細胞に付着・侵入することが示されている。興味あることに、臨床的な研究から、本菌の細胞内侵入量は、歯周炎の病態と相関することが明らかにされている。そこで、私は、口腔粘膜上皮細胞様細胞を用いて、CAP 18の発現をP. gingivalisが抑制するか否か検討することを検討した。 その結果、口腔粘膜上皮様細胞 KB細胞、 Raw269.7細胞、J774.1細胞、 NIH3T3細胞、並びに、MC3T3-E1細胞のCAP-18の遺伝子発現を検討したところ、どの細胞にも発現が認められなかった 。しかし、PMNLsにおいては強い発現が認められた。そこで、幾つかの口腔上皮細胞様細胞を用いて、 CAP-18やb2-defensinの遺伝子発現を検討してたところ、HSC-2細胞とCa細胞に強い恒常的な発現が認められた。P.gingivalisをHSC-2細胞とCa細胞に作用させたところ、強い抑制作用が認められた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
機器の不具合やばいようの不具合が頻回に発生し、安定した実験環境を維持することが難しかしい状況が継続して起こり、また、研究代表者の置かれている環境が、非常に多忙であることなどから、研究の遅れが心配されたが、最終的には、おおむね順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
「おおむね順調に進展している状況」にあるが、研究結果の再現性などに、やや難があり、引き続きbeta2-defensinとCAP 18の研究は行う必要生を感じている。 また、平成25年度の研究計画において、口腔上皮細胞様細胞のサイトカイン発現に関するP. gingivalis細胞内侵入の作用を検討する。このことは、炎症性サイトカインが、歯周炎の典型的な病態である歯肉の炎症と歯槽骨吸収に密接に関係することからも、非常に興味深い。さらに、その細胞内情報伝達機構についても検討し、誘導機構を生化学的に解析する。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
前述したように、機器の不具合や培養の不具合が頻回に発生し、安定した実験環境を維持することが難しい状況が継続して起こったために、本年度の研究結果の再現性に関して、検討を加える必要性を感じている。したがって、研究費は、この点についても使用する。さらに、本年度の研究計画も推進していく必要性がある。これらの研究のための研究費の使用計画として、物品費に使用し、その物品費の中心は、試薬などの消耗品の購入になる予定である。
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Research Products
(2 results)