2014 Fiscal Year Annual Research Report
大腸がんＯｒｇａｎｉｚｅｄＳｃｒｅｅｎｉｎｇに向けた受診行動支援プログラムの開発
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24593343
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| Research Institution | Naragakuen University |
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Principal Investigator |
藤原 尚子 奈良学園大学, 保健医療学部, 准教授 (90469544)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 美紀 梅花女子大学, 看護学部, 准教授 (60326288)
宇佐美 眞 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (00193855)
川原 靖弘 放送大学, 教養学部, 准教授 (10422403)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 大腸がん検診 / 受診行動支援プログラム / organized screening |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成24・25年度に大腸がん組織型検診に向けた受診行動支援プログラムの課題と期待する受診行動支援プログラムを明確化したことによって得られた結果に基づいて、受診行動支援プログラムを考案した。量的アプローチによるデータ収集では大腸がん及び大腸がん検診の受診行動について質問紙を配布した。対象者は、近畿圏内の研究協力が得られた大腸がん好発年齢者280名と大腸がん検診にかかわる医師・看護師・検査技師230名であった。回収率は好発年齢者で94％、医師・看護師・検査技師で85％であった。好発年齢者では、大腸がん検診に対して「大腸がん検診を受けた結果で安心できる」「血便があっても大腸がんとは限らない」「大腸がんになると医療費がかさむ」「便秘で検査の便がとれにくい」「仕事や家庭の事情で受診する時間がないから受けない」等で年齢が高くなるほどそう思うという考えが強くなる傾向が示された。また、「友人が罹ったので自分もなるかもしれない」「大腸がんが増えていると聞いている」「便の異常があるか見ている」「便秘で検査の便がとれにくい」「精密検査（大腸ファイバー・注腸検査）は苦しいと聞いている」「がん検診は無料や補助がある」など、男女間の比較から女性は大腸がんへの罹患に対する意識や経済面での意識が高い反面、便秘傾向、精神的苦痛や否定的な感情を持ちやすいことが課題として考えられた。医師・看護師・検査技師では、大腸がん検診の受診に対する広報活動が少ない、検査の内容・実施場所について知らない、自分は大腸がんにならないと思っているなど看護師以外で意識が高いことが示された。医療者間での意識共有、便潜血検査の意味や検査・病気に対する正しい理解、身近な受診者からの情報提供、子育てや介護への支援など、受診しやすい環境の整備と検診結果に関するフォローを考慮した個別対応アプローチが重要であることが考えられた。
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Research Products
(2 results)
