2015 Fiscal Year Annual Research Report
東日本大震災後の子どもと保護者・保育者の健康を支える総合的支援に関する研究
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24593375
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| Research Institution | Miyagi University |
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Principal Investigator |
遠藤 芳子 宮城大学, 看護学部, 教授 (20299788)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 淳子 宮城大学, 看護学部, 教授 (50157450)
大池 真樹 宮城大学, 看護学部, 助教 (70404887)
塩飽 仁 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50250808)
三上 千佳子 宮城大学, 看護学部, 助教 (90549990)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 東日本大震災 / 子どもの健康 / 保護者の健康 / 保育者の健康 / 総合的支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災後の幼稚園、保育園（所）の被災状況、通園（所）する子どもとその保護者・保育者の心身の健康の実態から支援ニーズ・心労の地域差・必要な支援を明らかにし、総合的支援をしていくことを目的として実施した。
保護者・保育者の心的外傷性ストレス症状について調査した結果、津波と地震の被害のあった沿岸部において、ハイリスクの対象者が多く、津波の被害を考慮した長期的な支援が必要と考察された。しかし、ハイリスク群の約3割を地震被害のみの内陸部の対象者が占めていたため、自然災害によるストレスは、広域的であり、支援も必要であると考察された。幼稚園・保育園（所）施設長への調査の結果、沿岸部の園児や職員に気になる症状があり、被災状況が健康状態に影響を及ぼしていた。施設職員に相談相手はいるものの、気になる症状のある園児への対応には苦慮していた。施設長から、支援希望は出されなかった。保護者への質問紙調査の結果、保護者の健康状態が幼児の心身症状の出現に関連があった。また、保護者は身体面や情緒、行動などに幼児の変化を感じ、心配や悩みを抱いていたことから幼児に対する関わり方や保護者自身に対する支援の必要性が示唆された。学童の調査では、被災直後、自分の思いをうまく言語化できずにいた学童が、遊びの支援や1年半という時間の経過によって落ち着いていったことが明らかになった。また、母親たちは、自分の時間をもつことで、今回の被災が子どもの成長につながった、今後は子ども自身も支援活動をしてほしいと思うようになっていた。
研究当初は、対象者に対する中長期的な計画的・総合的支援が必要であると考えて調査したが、研究結果から、支援の必要性があっても、第三者がすぐに支援や介入ができるとは限らず、相手の気持ちや状況などの情報を基に、個々の希望（ニーズ）に応えることができるような配慮をもって、実施しなければならないことが示唆された。
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