2012 Fiscal Year Research-status Report
慢性腎臓病の新たな栄養指導法開発を目指したリン負荷指数の理論と技術基盤の確立
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24650424
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Research Institution | The University of Tokushima |
Principal Investigator |
竹谷 豊 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (30263825)
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Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2014-03-31
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Keywords | 慢性腎臓病 / 高リン血症 / リン制限 / リン負荷 / 栄養学 / 栄養指導 |
Research Abstract |
近年、リン過剰摂取が慢性腎臓病患者のみならず健常者においても心血管疾患の危険因子と考えられており、食生活における過剰なリン摂取を回避するための栄養管理法の開発が求められている。我々は、食品毎に生体内でのリン利用率が異なることに着目し、食品毎の生体へのリン負荷度を「リン負荷指数」とし、その理論の構築と栄養管理法への適用法について、本研究で確立することを目標としている。 平成24年度の取り組みにおいて、リン負荷指数の健常者10名を対象に、リン負荷指数の評価を行うための適切なリン投与量と代表的な食品3品のリン負荷度を評価し、リン負荷指数算出法の検討を行った。まず、リン負荷状態を適切に評価し、かつ評価可能な必要最低投与量を決定するために、同一の食品で50mg~400mgのリンを含む食品を摂取させ、食後の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量を評価した。その結果、200mg以上のリンを摂取させることで十分な評価が可能であることが明らかとなった。また、200mgのリンを含む、リン酸ナトリウム水溶液を基準とし、実際の食品で食後血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量変化を比較した。 その結果、①リン酸ナトリウム水溶液と同等の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度の上昇を引き起こす群、②血清リン濃度の上昇はわずかであるが、副甲状腺ホルモンの分泌が亢進する群、③血清リン濃度も副甲状腺ホルモンもほとんど上昇しない群に大別できることが明らかとなった。これらの結果から単純に血清リン濃度上昇やPTH上昇から導かれるリン負荷指数を算出し評価することが可能となったが、一方でこれらの指数で単純に比較しただけでは不十分であることも明らかとなった。現在、総合的に評価できる指標の開発に取り組むとともに、評価する食品数を増やして評価法の妥当性の検証を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
リン負荷試験に用いるための適切な用量試験が設定できた。また、代表的な食品について負荷試験を行い、リン代謝調節機構に及ぼす影響の違いを群別に区分することができた。このことから概ね順調に進展していると評価できる。しかしながら、血清リン濃度上昇はわずかでも副甲状腺ホルモン分泌が高いという結果を示す食品が存在するという予想外の結果がでてきたことから、今後このような食品が、リン負荷状態を示しているのかどうかを明らかにし、その意義を解明する必要がある。
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Strategy for Future Research Activity |
血清リン濃度上昇が軽微であっても副甲状腺ホルモンが多く分泌されるという新たな課題が出てきたことから、これらを個別に評価するか、両者を組み合わせた新たな指標の開発、もしくは総合的な指標としての尿中リン排泄量の有用性について検討を行い、リン負荷指標の評価法の確立を目指す。併せて、評価食品数をできるだけ増やし、これらの指標の妥当性について検証を行う。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初の予定通り、健常者20名を対象に200mgのリンを含む様々な食品を摂取してもらい、食後の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量を測定し、血清リン濃度曲線下面積あるいは副甲状腺ホルモン濃度曲線下面積を比較し、リン負荷指数を求める。この両者による比較に加え、総合的な評価指数の開発についても併せて行うものとする。また、当初計画にあるように、血管内皮機能への影響についても併せて評価を進めており、リン負荷指数と心血管系への影響についても評価を行う。これらの試験を行うに際し、食材や血清マーカーの測定キットの購入費など物品費として700,000円、被験者・採血者への謝金として420,000円、その他180,000円を使用する。また、前年度までの成果を学会で報告するため、旅費として300,000円を使用する。
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Research Products
(5 results)