2016 Fiscal Year Annual Research Report
A Study of Eco-friendly housing regulation in Sub-tropical climate in Okinawa
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24710168
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
小野 尋子 琉球大学, 工学部, 准教授 (20363658)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 基地跡地利用 / 土地利用規制 / 環境共生住宅地 / 緑地計画 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
基地跡地利用に向けた環境配慮のあり方について、住宅地の土地利用規制及び市街地の緑化について研究を行ってきた。
住宅地については、北谷町の環境共生住宅地と隣接する一般市街地を対象として市街地の温熱環境の比較実験とアンケート調査を実施し、緑道の存在が、実際の市街地の中でどの程度の温熱環境低下を実現するのかの調査を計測した。また、それにより、居住者のエアコンの使い方等にどの程度の効果が現れるのかについて調査を行った。調査の結果、市街地の緑化状況と温熱環境では、緑化地の植栽の選定が適切に行われない場合、風速が密生した樹木の葉等によって抑制されてしまい、温熱環境上の優位性が発言されていない事が明らかとなった。その一方で、夕方以降には、緑地の放射による市街地環境の低減が認められた。
またエアコンの使用状況との関係では、緑化された環境共生市街地と一般市街地の中で統計的に有意な差が見られなかった。その一方で、調査の過程で見えて来た事として、緑地の有無よりは、各家の中の「間取り」による違いが影響を与えていることが明らかになった事が成果である。各家の間取りは、公室ー私室との関係で言うと、1階平面で公室が南北に突き抜けている間取りでは、エアコンの使用率が低く、北側に脱衣室や風呂場等の水場等があつまり、夜の一定時間の間、家の一方向が閉じられる構造になる建物では、エアコンの使用率が高かった。
また、緑化については、基地跡地の中でどの程度実現できるかが、周辺市街地との関係では重要である事が明らかとなった。さらに、行政計画の中では言及されていなかった緑地配置の最低限の量と流域別配置に付いても、研究の中で整理を行い、一部は行政計画に反映された。
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