2013 Fiscal Year Annual Research Report
がんに対する正しい知識・態度・意識の涵養を目指す小中学生向けがん教育教材の開発
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25282208
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
HANLEY Sharon 北海道大学, 医学(系)研究科(研究院), 特任助教 (80529412)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
櫻木 範明 北海道大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (70153963)
玉腰 暁子 北海道大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (90236737)
伊藤 善也 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70241437)
大島 寿美子 北星学園大学, 文学部, 教授 (60347739)
山本 憲志 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 准教授 (70299329)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | がん教育 / 健康教育 / 教材開発 / 小・中学生 / ヘルスプロモーション |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、学童の健康教育の歴史が長い英国・豪州を中心とした諸外国のがん教育を参考に、小中学校の児童・生徒向けの教材を開発することである。平成25年度の主な目的は海外のがん教育を実施している小中学校の現地調査とともに日本国内のがん教育の現状と課題に関する教員向けの調査を実施することであった。
今年度の実績は次の通りである。１）研究代表者と研究分担者2名はイギリス北部のスコットランドにあるParkhill Primary SchoolとLundin Mill Primary Schoolを訪問し、がん教育・健康教育をどのようにカリキュラムに組み込んでいるのか、どのような教材を使用しているのかなどについて情報収集を行った。２）研究代表者と研究分担者2名は英国立セントアンドルーズ大学に設置されているChild and Adolescent Health Unitを訪問し、World Health Organisation Collaborative Cross-national StudyのひとつであるHealth Behaviour in School-Aged Children（HBSC）に関して学ぶことができた。３）研究代表者と研究分担者１名はがん教育の副教材を作成しているCancer Research UKとJo's Cervical Cancer Trustを訪問し、聞き取り調査を実施した。４）道内の小・中学校の教員を対象にした調査の実施について北海道教育委員会と交渉し、今後も実施に向けて協議を継続することになった。5)論文作成並び口頭発表も行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度には北海道のがん教育の現状と課題に関して小・中学生の教員向けの調査を実施する予定であった。しかしながら、HPVワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛が子宮頸がん予防ワクチンの接種後に特異的に見られたことから、平成25年6月14日に厚生労働省から国民に適切な情報提供ができるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではないと勧告が発表された。それを受けて北海道教育委員会からHPVワクチンに関わる調査を控えるように指示があったため、教員向けの調査を平成26年度に実施することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
１）北海道内のがん教育の現状と課題に関する小・中学生教員向けの調査を実施する。２）児童生徒を対象にフォーカスグループインタビューを実施する。
３）２）の結果を踏まえて自記式質問紙調査を行う。
４）国内外の調査結果の元にカリキュラムの位置づけ、教材の形態、入れるべき要素、使 用するべきの場面を検討する。
５）副教材・教案試作
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度には北海道のがん教育の現状と課題に関して小・中学生の教員向けの調査を実施する予定であった。しかしながら、HPVワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛が子宮頸がん予防ワクチンの接種後に特異的に見られたことから、平成25年6月14日に厚生労働省から国民に適切な情報提供ができるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではないと勧告が発表された。それを受けて北海道教育委員会からHPVワクチンに関わる調査を控えるように指示があったため、教員向けの調査を平成26年度に実施することとした。
成26年度に実施する小・中学生の教員向けの調査で使用する。
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