2013 Fiscal Year Annual Research Report
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25285248
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
安東 恭一郎 香川大学, 教育学部, 教授 (20284341)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福本 謹一 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), その他 (80165315)
山口 喜雄 宇都宮大学, 教育学部, 教授 (90292573)
天形 健 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (90302306)
鈴木 幹雄 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (70163003)
村上 尚徳 環太平洋大学, 教育学部, 教授 (10370082)
結城 孝雄 東京家政大学, 家政学部, 准教授 (00459596)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | デジタル教科書 / Web教育環境 / 美術教育課程 / 融合教育 / 国際情報交換・韓国 |
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| Research Abstract |
2013年度は，まず，日本の美術教科書会社３社を訪問し，それぞれのデジタル教科書に関する取り組み状況と課題を取材した（2013年5月）。また，世界調査における韓国調査および英国調査については本研究の専用Webサイトに随時公開した。本年度はこれら研究調査に加え，研究成果を韓国学会（韓国初等教育学会）の国際シンポジウムで講演すると共に，韓国共同研究員と共に学会発表を行った。日本においても大学美術教育学会（京都大会）でその取り組みを口頭発表した。そして，それら関連する研究内容については，査読付き論文において発表した。
日韓共同研究においては韓国の小学校及び高等学校を訪問しデジタル教育環境と授業実施状況・教育課程を調査した（３回）。韓国調査では美術デジタル教科書の取り組みが当初計画通りに進まない状況にある一方で，科学・数学などでは既に本実施となっていることから，その実施状況を取材した。また，韓国美術教育課程における改革状況を継続的に検証することができた。英国調査ではロンドン大学における美術教員養成の取り組み状況及び幼稚園から高等学校までを訪問し美術関連授業とWeb環境教育の関連状況などを調査した。さらに英国における教育コンサルタント会社を訪問し，多様に展開する英国教育状況を調査した。アメリカ調査ではデジタル教科書会社であるDavisデジタル教科書を購入し，その内容を検討すると共に，NAEA（全米アメリカ美術教育学会）で公開されているデジタル教育環境の取り組みを調査した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の初年度取り組み課題は，日韓共同研究の継続および世界の先進的取り組みの調査であった。日韓共同研究においては韓国調査に基づき韓国学会シンポジウムでの意見交換を実施でき，共同研究の成果を日韓双方の学会での口頭発表および査読付き論文において公開することができた。また，イギリス，アメリカ，環太平洋地区でのデジタル教科書・Web環境教育の調査を実施し，本研究の専用Webサイトにて公開できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2013年度の研究成果と14年度の研究方向性について2014年3月に研究分担者による当該科研会議を開催し協議した。その結果，2014年度は日韓共同研究を引き続き行うこと，加えてフランス及びドイツなど欧州におけるWeb環境教育とデジタルテキストの調査を行うこととした。そして年度末には「デジタル教科書研究・シンポジウム」を開催し，2年間の研究成果と課題を広く公開し，研究最終年に向けた研究準備を行うこととした。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本研究における出費の多くの部分を旅費が占めており，この執行状況が予算の骨格となっている。25年度は当初予定していたアジア地区のうちシンガポール訪問が先方の都合によって実現できなかったこと，及び2回の渡航を予定してたアメリカ訪問が，訪問時期の再調整の必要から1回しか実現できなかったことなどが予算を執行できなかった主たる理由である。
26年度は25年度に予定していた地域調査への再調査，あるいは25年度取り組みによって新たに調査必要となった地域への費用として執行する予定である。
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