2013 Fiscal Year Annual Research Report
高分解能イメージングソーナーによる海中捜索支援技術の開発
| Project/Area Number |
25289329
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
| Research Institution | Japan Coast Guard Academy (Center for Research in International Marine Policy) |
|---|
Principal Investigator |
倉本 和興 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), その他部局等, 教授 (50524500)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浅田 昭 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (60323648)
前田 文孝 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (80559930)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 海洋工学 / 海洋探査 / 可視化 |
|---|
| Research Abstract |
海難事故、災害時における海上保安庁の海中捜索、救助業務は、人命救助の観点からも緊急性が求められ、また海中の状況が未確定であっても潜水捜索を実施せざるを得ない危険性を伴う過酷で特殊なオペレーションである。このような海上保安庁の特殊な海中捜索オペレーションを迅速かつ安全に、しかも限られた現勢力の中で効率的に行うためには、高い視認性を持つ水中音響映像技術で海中の状況をその現場であるいは予め把握し、得られた画像を物理的な空間情報として可視化・数値化を行い、その情報を基に海中捜索、救助活動を行うのが有効となる。本研究では、海上保安庁の特殊な海中捜索オペレーションを迅速かつ安全に実施し、捜索活動のより一層の効率化、精度化を図ることを目的に、先の文部科学省科学技術振興調整費によるプロジェクト研究（平成17年度～平成19年度）で開発された高分解能のイメージングソーナーを有効に活用し、海中捜索に最適化した新たな技術的な開発を行う。
初年度の平成25年度においては、海上保安庁の特殊な海中捜索のための最適な実施形態の策定を行うと共に、突発的な事案にも対応できる新たな船体取り付け専用治具の設計・製作、および海中捜索のための基本システムの試作を行った。また、海上保安大学校の実習艇「いつもり」を用いた運用試験を呉湾周辺海域において実施し、船体取り付け治具を含めたソーナーシステム全体の動作確認を行うと同時に、次年度以降のソフトウェア付加機能の開発に向けてソーナーの基礎データの取得を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
先のプロジェクト研究で試作（平成18年度）したソーナーの動作試験を平成25年10月に行った際、不具合のあることが判明し、その点検・調整に数ヶ月を要したため、システム全体の動作確認、ソーナーの基礎データの取得は行ったものの、当初予定していたソフトウェアの開発までには至らなかった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
まず、海中捜索に必要とされるソフトウェアの要素技術の開発を行う。具体的には、捜索時のリアルタイム機能として、ソーナー画像の海図上への表示機能、目標物捜索時の位置情報およびソーナー画像の自動保存機能、海図上への海中異物マーカー表示および呼び出し機能、後方支援時の捜索ダイバーロックオン機能の開発を行い、後処理での機能としては、広域捜索モザイク画像の作成機能、海中落下物等のラベリング機能、形状・大きさ等の各種測定および表示機能の開発を行う。
次に、これらを海中捜索支援ソフトとして統合、組み込みを行い、初年度において製作した船体取り付け治具を用いて高分解能イメージングソーナーソーナーを実際の船舶に搭載して海中捜索支援技術の検証を行い、問題点などの洗い出し、フィードバックを行って、捜索支援技術全体の改善を図る。また、場合によっては海上保安庁の全国管区内の現場海域において実際に発生した事案へ当システムを適用し、海中捜索支援技術としてのより実際的な有効性を確認する。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当該年度において研究成果を発表する機会がなかったため、東京1回分の旅費の未使用額が生じた。
次年度5月に東京で開催される海洋音響学会において、研究発表のための旅費として使用の予定である。
|
