2015 Fiscal Year Annual Research Report
文化的景観概念の拡充のための生活基盤景観に関する研究
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25292211
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
小野 良平 立教大学, 観光学部, 教授 (40272439)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 景観 / 可視性 / 集落 |
Outline of Annual Research Achievements |
地域の生活基盤に関わる景観の特性に関する研究として、生業集落の立地とそこからの周辺環境への可視特性の関係を明らかとするために、平成26年度に実施した三陸沿岸域の集落を対象とした海への可視性調査を継続した。平成27年度は久慈市~宮城県南三陸町までの、海岸より3㎞内に立地する512集落を対象に、海への可視性を調査解析した。全集落に対してGISを用い陸域の約10m間隔の地点から海上に設定した沿岸2㎞までの範囲内の200m間隔の被視点群への累積的な可視性判定を行い、明治末期の地形図上で確認された集落を単位として平均可視量等を求めた。これを集落の有無に関わりなく求めた海岸線からの距離と海への可視量の低下曲線上にプロットし、その傾向を検討した。その結果、平成26年度調査で既に予備的に認められたように、全体の傾向として周囲よりも海の可視性が高い集落が多いことが改めて確認された。その際に三陸海岸を地形の生成要因に対応させて北部(八戸市-宮古市間)と南部(山田町-南三陸町)に分けて比較した結果、北部が南部に比べてより可視性の高い集落が多いことが認められ、海岸地形の特徴との関係が考察された。また、実地調査対象地として宮城県気仙沼市周辺の10集落を選定し、実地踏査により海への可視性の実態と解析結果との照合を行い、また集落内での可視性の差異について確認した。その結果、平成26年度調査でも一部みることのできた、神社など特に高い海への可視性を備える地点の存在がさらに確認され、集落内での海への可視性と関わる特異点が集落のコミュニティの拠点的空間と一致する傾向が高いことが検証された。
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Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)