2014 Fiscal Year Annual Research Report
光干渉断層計・ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ断層撮影・実体顕微鏡の融合による新たな診断法の確立
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25293385
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
須田 英明 東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (00114760)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
海老原 新 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (60251534)
和達 礼子 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (00334441)
吉岡 俊彦 東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (10635543)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | OCT / 歯内治療 / CBCT / 光干渉断層計 / 歯科用実体顕微鏡 / 根管 / 歯髄腔 / 歯根端切除術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
歯髄腔の髄角をOptical Coherence Tomography（以下OCT）と歯科用コーンビームCT（以下CBCT）で検出し、得られた画像における計測値の相関関係の有無を検討した。残存象牙質が2.33mm以下の場合、OCTで髄腔の位置を把握できる可能性が認められた。OCTとCBCT画像による計測値が正の相関関係にあり、それぞれを複合させた画像診断により臨床的な非破壊検査に応用できる可能性が示唆された。
Er:YAGレーザーを用いた髄腔開拡におけるOCTの有用性を評価した。OCTで露髄が確認できた。すべての被験歯で歯科用実体顕微鏡（以下DOM）およびMicro CTで露髄が認められた。レーザーが切削した硬組織の厚みは、0.44mmから1.69mmであった。
外科的歯内療法では根尖を切除し、その切断面をDOM下で観察後、逆根管充填窩洞を形成し填塞を行う。しかし、 DOMで観察できる範囲は切断面表面に限られ、深部の評価は困難である。 OCTを用いてヒト上顎小臼歯根尖切断面の観察を行いDOMと比較した。OCTでは切断面内部のイスムスや根管を検出できた。切断面表面における根管、亀裂、イスムス、側枝の検出精度は、DOMとOCT間で有意差は見られなかった。OCTでは根尖切断面の表層および内部の解剖学的構造物をリアルタイムで非侵襲的に検出できるため、歯根端切除術中における切断端部の評価に有用である可能性が示唆された。
垂直性歯根破折（以下VRF）の診断は困難である。VRFは、破折線の観察により確定診断が下されるが、術前にVRFが予測できる方法を見つけることで患者への侵襲を避けることができる。根尖周囲外科手術前に撮影したCBCT画像を用いて、VRF群とnon-VRF群の骨欠損部を3次元構築し、その体積を評価することでVRFの鑑別を行うことができる可能性を見出した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成２６年度は国際誌に２本の論文が掲載された。また、国際学会のプロシーディングが２本掲載された。学会発表は国際学会で４報、国内学会で１報発表した。すなわち、本研究課題遂行において十分な成果をあげていると考えている。本研究課題の目的はOCT、CBCT、DOM画像を統合して組織表面・浅層・深層を観察することにある。歯内治療における適応症例は研究２年目で解明されつつある。従って、研究第２年度として、十分な達成が行われたと考えている。研究２年目に得られたデータを用いて、コンピュータ上で画像の統合を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究２年目に得られたデータをさらに積み上げる予定である。OCT、CBCT、DOM画像をコンピュータ上で統合を行う予定である。すでに国際学会に１報の発表予定がある。研究最終年度として、データをまとめてさらに論文あるいは学会発表を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
効率的な研究の遂行を心がけたことにより、計画とおりの研究成果を達成したにもかかわらず、消耗品の消費の抑制に成功した。また、研究成果の発表を行った学術誌への投稿費用が計画より低額であったことが挙げられる。さらに、研究成果の発表を平成２７年度に行う予定で、研究を優先したために計画より旅費を使用しなかったことが挙げられる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２７年度は、平成２６年度から繰り越した研究費を使用し、さらに研究の推進を図る予定である。研究を加速するとともに、研究成果を発表し、他の研究者や国民に研究課題の成果を還元する予定である。
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