2014 Fiscal Year Annual Research Report
保健師の専門能力と育成方策:産業分野の知見統合による学術・実践・教育基盤の再構築
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25293474
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
錦戸 典子 東海大学, 健康科学部, 教授 (10172644)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三橋 祐子 東海大学, 健康科学部, 講師 (10580813)
掛本 知里 東京有明医療大学, 看護学部, 教授 (60254562)
白石 知子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (60275154)
山崎 恭子 東海大学, 健康科学部, 准教授 (70347251)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 産業保健師 / コンピテンシー / 行政保健師 / 知見統合 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、これまで不足していた産業保健分野で働く保健師のコンピテンシーに関するエビデンスを構築し、行政保健師のコンピテンシーに関する知見との統合を行って保健師のコンピテンシーに関する知見を体系化・構造化するとともに、保健師の育成方策への示唆を導くことを目的としている。平成26年度は、次の研究活動を行った。 1.産業保健師のコンピテンシーに関するインタビュー調査結果の分析を進め、PDCAサイクルに沿って知見の整理・統合を行った。その統合結果に関して実践現場で指導役割を果たしている熟練産業保健師から意見を伺い、分析の妥当性を検討した。現在、本研究結果に関する論文の投稿準備中である。 2.我が国の産業保健分野の主たる学術団体である日本産業衛生学会において、産業保健師の専門的能力の認定・育成のための新制度として平成27年度から導入される産業保健専門家(保健師)制度の構築が平成26年度に行われ、研究代表者・分担者も検討に加わった。当該新制度の導入を踏まえて、本研究で得られたこれまでの知見に基づく産業保健師の役割・コンピテンシー・育成方策に関する総合的な質問紙調査を平成27年度に行うこととし、そのために必要な質問紙作成等の調査準備を行った。 3.実践の場の産業保健師への育成プログラムの開発・実施・評価に関して研究協力を得られたA社のデータ分析を進め、エビデンスに基づく職場アセスメント能力に関する育成プログラムの開発と評価についての研究発表を行った。 4.職場巡視に必要な視点とスキル、心理社会的職場環境改善に関する知識とスキル、および、身体的な働きにくさを抱えている労働者への支援に関する知識とスキル、など各活動に必要な産業保健師のコンピテンシーの保有状況と関連要因の明確化を目的に行った質問紙調査結果の分析を進め、論文作成を行った(各々、投稿中または投稿準備中)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
産業保健師に求められる総合的なコンピテンシーに関する全国規模の質問紙調査については、調査対象者として予定している日本産業衛生学会に所属する産業保健師に関する新制度の導入など大きな制度改訂が行われる事情が生じ実践現場での混乱が予想されたため、それらの動きが一段落した平成27年度に実施することが適切と判断したが、それ以外の研究の進捗と成果発表については、当初計画どおり概ね順調に進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
平成26年度までの研究分担者1名の所属機関異動により分担継続が難しくなったため、研究代表者と同じ所属で協働しやすい研究分担者を新たに1名追加して、平成27年度以降の質問紙調査の実施・分析および研究全体の取りまとめを効率的に行えるように調整した。さらに、後半2年間の研究期間にこれまでの研究成果発表を更に効率的に行えるよう、研究分担者・協力者の役割の再調整ならびに論文化スケジュールの明確化に留意し、進捗管理を強化していく。
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Causes of Carryover |
調査対象者の所属学会である日本産業衛生学会において産業保健師向けの新制度が導入されることに伴う実践現場での混乱状況を考慮し、全国規模の質問紙調査の実施を平成27年度に先送りしたため
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
質問紙の郵送・回収のための通信費、ならびにデータ入力費用として使用する予定
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