2013 Fiscal Year Annual Research Report
東アフリカにおける「早すぎる高齢化」とケアの多様性をめぐる学際的研究
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25300048
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Section | 海外学術 |
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
増田 研 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科, 准教授 (20311251)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 秀樹 帝京大学, 公衆衛生研究科, 教授 (50243457)
野村 亜由美 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 准教授 (50346938)
田川 玄 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (70364106)
宮本 真二 岡山理科大学, 地球環境科学部, 准教授 (60359271)
波佐間 逸博 長崎大学, 国際連携研究戦略本部, 助教 (20547997)
宮地 歌織 佐賀大学, 男女共同参画推進センター, 助教 (40547999)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 医療人類学 / 人口高齢化 / 介護 / 民族誌 / アフリカ |
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| Research Abstract |
H25年度の主たる活動は国内研究会の開催、および、ケニアにおけるワークショップの開催であった。またケニアおよびスリランカにおいて調査実施の準備と打ち合わせを行った。
7月に神戸で開催された研究会では、4年間の研究計画の確認、研究課題と調査課題の確認、アフリカ３ヶ国ならびにスリランカでの調査計画に関する打ち合わせを行った。
2014年3月にはケニア共和国クワレ県において国際ワークショップ「Aging in Africa and Asia: Perspective and Prospective from Public Health and Ethnography」を開催し、代表者、分担者ならびに研究協力者の全員が研究発表を行った。この集会にはケニア保健省のNCD担当官にも報告を依頼したほか、クワレ県の保健セクター関係者を招き、日本からの出席者を含め合計18名の参加を得た。このワークショップの主なねらいは以下の４点である。(1)グローバルエイジング問題におけるアフリカの位置づけを確認し、今世紀中に到来するアフリカ社会の高齢化を見越した問題意識の共有をはかること、(2)ケニアにおける人口高齢化および非感染症の現状を確認し、クワレ地域において計画されている高齢者調査の具体化につなげること、(3)ケニア、エチオピア、ウガンダの各地における民族誌的報告を行うことにより、東アフリカ地域における高齢者の生活とケアに関する文化的多様性への認識を深めること、(4)日本における高齢者ケアと介護福祉政策に関する議論をケニアの保健セクターとの間で交わすことにより、アフリカにおける政策課題の検討の手がかりを得ること。
国際ワークショップの成果をもとに、各分担者はH26年度より個別の調査課題に取り組むことになるが、同時にHDSS（人口動態サーベイランス）のデータを活用したケニアにおける高齢者調査の具体化にも取り組む予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H25年（フェーズI）の当初計画では、ケニアおける合同調査を実施する予定であったが、時間の確保と現地での調査申請手続きなどの事情によりワークショップの開催にとどめることとなった。しかしながら、ヘルスケア班（山本・野村）と社会調査班（増田、波佐間、宮地、宮本、田川）による問題と方法に関する理解の共有は成し遂げられており、平成26年度から始まるフェーズIIにおける調査の実施に支障はない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度および28年度はフェーズIIとして、現地調査を実施する期間として設定されており、計画に変更はない。エチオピア、ケニア、ウガンダのアフリカ３ヶ国における現地調査を並行して、スリランカにおける現地調査の実施も計画通り行われる。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
分担者によってはケニアでのワークショップへの旅費が予想を下回ったため、残額が生じた。
平成26年度には分担者各自が各地でフィールドワークを実施する予定であり、生じた次年度使用額はこの目的に使用される。
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