2014 Fiscal Year Annual Research Report
東アフリカにおける「早すぎる高齢化」とケアの多様性をめぐる学際的研究
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25300048
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
増田 研 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (20311251)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
波佐間 逸博 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (20547997)
宮地 歌織 佐賀大学, 男女共同参画推進室, 助教 (40547999)
山本 秀樹 帝京大学, 公衆衛生学研究科, 教授 (50243457)
野村 亜由美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (50346938)
宮本 真二 岡山理科大学, 地球環境科学部, 准教授 (60359271)
田川 玄 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (70364106)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | アフリカ / 少子高齢化 / グローバルエイジング / 社会保障 / 文化人類学 / 公衆衛生 / 国際保健 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、7月に国内研究会を開催し前年度の成果の報告と今後の調査に関する打ち合わせを行う一方、研究分担者および研究協力者はそれぞれのフィールドにおいて現地調査を実施した。
研究代表者（増田）は研究動向ならびに現在のアフリカにおける高齢者政策の概要を文献により調査したほか、ケニアおよびエチオピアに渡航し、今後の調査計画について現地期間と打ち合わせを行った。またケニア保健省エイジング担当者を日本に招き研究交流を実施した。増田、山本、野口は筑波大学グローバルエイジングセンターにおけるシンポジウムに参加した。山本はザンビア国首都ルサカ市の低所得者居住区であるチャワマ地区(人口9万人)において現地調査を企画し、行政機関(首都保健局・生活福祉局)、地域住民組織の代表らと意見交換を行ったほか、現地の高齢者16人に聞き取り調査を行った。野村はスリランカ南東部の津波被災地区において、津波被災後のPTSD（外傷後ストレス障害）、PTGI（外傷後成長）、認知症について、それぞれ簡易評価尺度を用いてプレテストを行った。
波佐間はウガンダ北東部カラモジャ地域の牧畜民ドドス社会において、高齢女性の社会的役割を参与観察した。田川はエチオピア南部オロミア州ボラナ行政区において、現地で地方行政府と国際NGOがそれぞれに取り組んでいる村落部における老人に対する援助プロジェクトについての調査を行った。宮本は、エチオピア南西部、オモ川流域のバンナ社会において、生活環境の地誌的記述のための予備的調査を行った。宮地は現地調査のための文献研究を実施し、また高齢者の生活を量的に測るための運動習慣測定器（ライフコーダ）による予備的調査を国内で実施した。研究協力者の野口は、エチオピア南西部アリの農村において、近くに血縁関係を近くにもたない高齢者世帯と高齢寡婦に着目し、かれらの生活実践状況に関する聞き取りや語りの収集をおこなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画では、平成25年度はケニアでの国際研究集会の開催、平成26年度は各分担者による現地調査の実施を計画しており、概ね良好に進行している。しかしながら近年の大学における業務量の増大により、文化人類学者といえども1ヶ月以上にわたる長期間のフィールドワークに従事することはきわめて困難となっている。そのため、研究対象国の現地機関との共同調査の可能性を探るなど、調査の全体計画における実施体制の再編を検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度の当初計画は、前年度に引き続き現地調査を継続するというものであり、基本的にこの方針を変えずに活動を実施する。また、平成27年5月に開催される日本アフリカ学会学術大会においてフォーラム「アフリカの人口高齢化：健康・生活・ケアの現在と未来」を実施する。このフォーラムでは、すでに得られている注目すべき知見を公開し、アフリカにおける将来の人口高齢化への関心を喚起することを目的としている。
全体として調査計画自体は概ね順調に進行しているものの、研究代表者および分担者が長期間にわたって参与観察を中心としたフィールドワークを実施することが難しくなっており、本研究課題に長期間取り組むことを視野に、東アフリカ各国の現地研究機関および行政機関（保健省など）との共同調査の実施に向けた協議を開始している。当初計画にはなかったが、増田はケニアとエチオピアを、山本はザンビアを担当して、現地機関との協力体制の構築に努める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、研究分担者の宮地が骨折事故のため現地渡航を見合わせたことによる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度の未使用額は、平成27年度の配分金と合わせて現地調査に使用される。
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