2014 Fiscal Year Research-status Report
自殺未遂歴のある精神障害者に対する特化型就労支援プログラムの開発と展開
| Project/Area Number |
25350668
|
|---|
| Research Institution | Kobe University |
|---|
Principal Investigator |
橋本 健志 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60294229)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
四本 かやの 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (10294232)
児玉 豊彦 三重大学, 医学部, 講師 (10549166)
田中 千都 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (60570257)
平良 勝 神戸大学, 医学(系)研究科(研究院), 研究員 (30444574)
大畠 久典 神戸大学, 保健学研究科, 研究員 (40726014)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 就労支援 / 自殺予防 / 就労移行支援事業所 / 作業療法 / 統合失調症 / 気分障害 / ICT |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、①著しい希死念慮等を有し精神科病院に入院した199人の統合失調症患者の退院時状態を詳細に検討した。退院時に主観的に気分がすぐれないと感じている者は、幻聴などの陽性症状が残存し、かつ抑うつ症状を示すことを明らかにした。したがって、退院後の就労支援においては、残存する症状と抑うつ症状に十分に配慮する必要があることを示した。この研究結果は、2014年7月、世界精神医学会（XVI World Congress of Psychiatry）において発表し、精神科リハビリテーション介入の先進国であるイタリア精神医学関係者と意見を交換した。②神戸市内の就労移行支援事業所を利用し就職した精神障害者102名について職業適性について検討した。過去に就労経験があり、就労中に発病した者は、疾病体験に関連付けて職業イメージを構築していた。また、就労経験がない者は、独自の職業イメージを有していた。両群が自己肯定感や自己効力感を持ちながら就労し、その就労継続するためには、自らの職業適性について試行錯誤する場や経験できる場を用意することが必要であることを明らかにした。この研究結果は、2014年１２月の第22回職業リハビリテーション研究・実践発表会において、『当事者の希望する職業イメージと職業適性について』を発表した。
これらの研究結果から、自殺未遂歴があるハイリスクの精神障害者に対する就労支援リハビリテーションは、１）退院時において残存する病的体験と抑うつ症状への十分な医学的配慮が必要であること、２）精神障害者が自身の固定した職業イメージのままで就労すれば、就職困難や就労継続困難ケースが生じやすく、彼らの自己肯定感・自己効力感の低下につながるため、職業イメージを構築・再構築できる場を用意すること、３）そこで生じる課題に対して医学的観点から対応できる専門窓口が必要であることを明らかにした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
就労移行支援事業所および精神科病院と協力し、重度精神障害者の就労への影響要因に関する情報を収集し、特化型就労支援相談窓口の開設準備をしていたが、協力人員の確保等の問題があり、窓口の開設はやや遅れていた。しかしながら、訪問看護への同行などの地域精神科医療の実践経験が豊かな医師が就労移行支援事業所に加わることが決定したため、平成２７年４月より、作業療法士、精神保健福祉士、精神科医師、当事者、家族、主治医と連携しながら就労支援の現場で生じる課題に対して対応できる特化型就労支援相談窓口を試験的に開設することが決定している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成２７年４月から試験的に開設する特化型就労支援相談窓口の効果について調査する。その調査結果を踏まえて年度内に、より効率的かつ安全な特化型就労支援相談窓口へ発展させ、その役割と効果について報告する。
現在、精神科デイケア利用者が障害者就労などの精神科リハビリテーションと福祉制度を自己学習できる、ＰＣプログラムを作成している。そのＰＣプログラムの効果については、平成２７年には日本作業療法学会および第6回アジア太平洋作業療法学会で研究成果を発表予定である。その成果を踏まえて、特化型就労支援相談窓口に、ＩＣＴを利用した情報発信と収集の機能を持たせ、その役割と効果について報告する。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額は、平成２７年度の使用計画において、発表旅費および研究者との情報交換に伴う旅費として必要な費用が生じたため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２７年度の使用計画において、発表旅費および研究者との情報交換に伴う旅費として使用予定である。
|
