2015 Fiscal Year Research-status Report
学校現場の日常的活動の中で実施できる児童生徒の自殺予防プログラムの開発と応用
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25350837
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Research Institution | Gunma University |
Principal Investigator |
竹内 一夫 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 教授 (60251089)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
影山 隆之 大分県立看護科学大学, 看護学部, 教授 (90204346)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 思春期 / 自殺 / 早期発見・早期介入 / うつ状態 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は前年度に引き続きデータ採取と結果の分析を実施した。本調査として埼玉県内の男女高校生1クラス40名を対象として、年間3回にわたって「早期発見+早期介入」プログラムを実施した。担当養護教諭と担任教諭と合同で、スクリーニング陽性者に対してケースカンファレンスを行い、プロトコールに沿って早期介入プログラムを実施しながら通常の保健指導活動の枠内で該当生徒のうつ状態の原因や背景について検討し、対応方法を個別に検討した。先行データと同じく、1学期半ばの1回目は約17%(6人に一人)が陽性となり早期介入指導を実施。2学期半ばの2回目では1回目陽性者の内半数が陰性に転じたが、3学期半ばの3回目では陽性者はそのままであった。この結果は、中学生集団における先行調査の傾向とほぼ一致した。また、事例検討の中で、2回目で陰性に転じたものの夏休み中に強迫性障害の診断がつき治療開始となったもの、3回すべてで陽性を示しながら学校生活において問題なく過ごすことのできるものなどへの保健指導の在り方について個別対応を行った。元来神経症傾向のある生徒は比較的早期から症状を訴えやすいこと、自身への要求水準が高く知能面で高いものの中には外見上は問題ない生活を送りながら継続的な陽性を示すものもいることなど、今後のプログラム実施にあたって新たな注意点が指摘された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本調査としてデータの追加を実施するための調査依頼を行い、その一部について実施することが出来たが、最終的に十分な標本数が得られなかったため、次年度にさらなるデータの補足を行うこととし、延長申請を行い、受理された。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度延長として、追加調査を実施し、それまでのデータと合わせて、当初の計画通りに分析し、結果をまとめる。
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Causes of Carryover |
一部、実施できなかったデータ採取とその分析に関する経費が執行されていないため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度延長期間に、不足分のデータ採取および分析に関する経費として使用する予定。
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