2015 Fiscal Year Research-status Report
人体の中枢器官をめぐる論争史をとおしてみた西洋古代の人間観の展開に関する実証研究
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25370003
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
今井 正浩 弘前大学, 人文学部, 教授 (80281913)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ヒッポクラテスの医学 / アレクサンドリア医学 / 脳中心主義 / 心臓中心主義 / アリストテレス / プラクサゴラス / 初期ストア派 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，人体の中枢器官をめぐる論争史をとおしてみた西洋古代の人間観の展開を古典ギリシア語・ラテン語の原典資料等の内容分析をとおして，実証的に解明しようというものである．おもにヒッポクラテスが登場した前５世紀からヘレニズム初期にいたる論争史の文脈において，人体の中枢器官の位置，構造および機能の解明という重要なテーマをめぐって，医学と同時代の哲学がはたしたと思われる役割を明確化することによって，両者の間の影響関係の内実を明らかにすることが，この研究の主眼である。
平成27年度においては，おもにヒッポクラテス以後の前４世紀後半からヘレニズム初期の論争史において，ヒッポクラテスの「脳中心主義」の影響下にあったコス医学派内において，これと対立する「心臓中心主義」にもとづく人体モデルが医師プラクサゴラスによって導入された背景に着目することによって，この論争史の重要な側面に光をあてた。
同時に，前３世紀以降の論争史の文脈において，ゼノン，クリュシッポスらに代表される初期ストア派の哲学者たちがこの論争史においてどのような役割を担ったかという点に着目し，とくにクリュシッポスに関しては，アリストテレスの「心臓中心主義」の影響を受けたとされるプラクサゴラスの人体モデルに理論的に依拠しながらも，いわゆる「神経の発見」に象徴される初期アレクサンドリアの医学者たちの学問的功績にも重文に留意しつつ，かれ自身の視点に立って「脳中心主義」もとづく人体モデルに対する批判を展開しているという事実を明らかにした。
これらの研究諸成果については，現在，英文の論考等にまとめてて刊行するための作業を進めているところであり，本研究の実質的な最終年度にあたる平成28年度中には，これらの論考を欧文雑誌等に投稿するための作業を完了する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初，本研究は平成25年度から平成27年度までの3年間で完了する計画を立てていたが，主要な研究資料図書等の遅着等，予期し得なかった事情等によって研究成果のとりまとめ作業が当初の計画より半年から1年遅れているという状況である。このような状況に対応する必要から「研究期間延長申請」を行ったところ，申請が承認されたというところである。
実質的には，研究の諸成果を英文の論考にまとめて刊行するための作業が残されているのみであって，現在，この作業を急ピッチで進めているところである。見通しとしては，非常にタイトなタイムスケジュールでの作業ではあるが，当該研究の実質的な最終年度にあたる平成28年度中には，この作業についても完了する見通しである。
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| Strategy for Future Research Activity |
「研究実績の概要」欄でも述べたとおり，本研究において得られた新たな知見等については，その成果を英文の論考等にまとめてて刊行するための作業を進めているところである。本研究の実質的な最終年度にあたる平成28年度中には，これらの論考を欧文雑誌等に投稿するための作業を完了する予定であるが，これらの一連の作業についても，タイムスケジュールを再調整した上で立てた計画にしたがって，遅延なく進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究は，当初，平成25年度から平成27年度までの3年計画を立てていたが，主要な研究資料等の遅着等，予期し得なかった事情等によって，研究成果のとりまとめ作業が当初の計画より半年から1年遅れているという状況である。このような状況に対応する必要から「研究期間延長申請」を行ったところ，申請が承認されたというところである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本研究の実質的な最終年度にあたる平成28年度には，研究の諸成果を英文の論考にまとめて刊行するための作業を中心として，学会／研究会等における研究成果の公表等のための経費として使用する予定である。
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