2014 Fiscal Year Research-status Report
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25420534
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
布施 孝志 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (80361525)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 地理情報システム(GIS) / 地形 / 国土保全 / 交通工学・国土計画 / 減災 |
Outline of Annual Research Achievements |
島国であるわが国の姿を把握するためには、陸上・海底地形を連続的に表現することが重要である。近年の詳細デジタル地形データに対し、全国において、大縮尺での陸上・海底地形のシームレスな表現・利用への要請が高まっている。シームレス化の際には、標高・水深基準の差異の影響が無視できないものとなる。本研究では、標高や水深により表現されている詳細な陸上・海底地形データを、全国規模でシームレス化する手法の開発を目的とする。また、管理上の観点から、標高・水深の基準決定に対する歴史的経緯を整理することも行う。 本年は、昨年度の地形の不連続性の傾向分析の結果、およびデータ統合手法に対する要件を踏まえ、データ統合手法の開発、データ調整手法の開発、統合データベースのための基礎的検討を行った。まず、異精度・異解像度データの両者を統合するための内挿手法の検討を行った。この基礎手法は、標高・水深データのみを用い、元データを重視する方針のもと、空間統計学に基づく内挿手法を開発した。あわせて、海岸線や低潮線の補助データを用いた内挿手法の検討も行った。その結果、補助データを用いた方が、精度が向上することが確認された。ここでの利用データはメッシュデータ(点群データ)となっている。そのため、内挿手法とは別に、分割されている点群データの結合・調整手法の開発も行った。ICPアルゴリズムおよびバンドル調整を統合することにより、精度の向上がみられた。さらに、補助データはベクターデータであることから、これを制約条件と考え、先のバンドル調整を制約条件付き最適化問題に拡張し、ベクターデータとメッシュデータの両者の同時調整法の開発を行った。これにより、調整手法の精度や安定性の向上が可能となった。最後に,統合データベースのための要件の検討を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画通り、データ統合手法の基礎手法の開発に加え、複数の調整手法の開発を行い、十分な成果を得ている。これらの手法は、理論的に明確に定式化されたものであり、その適用可能性も高いものである。実実験もあわせて行っており、手法としての実用性も評価している。
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Strategy for Future Research Activity |
本年開発行った統合手法、および複数の調整手法のさらなる検証を行っていく。その際には、追加データ付加の条件も変更し、比較分析による検証も行う。その結果を踏まえ、手法の改良を進める。また、最先端の計測技術による地形データとの比較を行うことにより、その妥当性を再確認することも予定している。さらには、最終的な統合データベースのための要件を整理する。その結果から、応用可能性の検討も行う。
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