2013 Fiscal Year Research-status Report

糖尿病足病変ハイリスク患者のセルフモニタリング機能促進看護支援プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	25463443
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Research Institution	Sophia University
Principal Investigator	内堀真弓上智大学, 総合人間科学部, 助教 (10549976)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	浅野美知恵上智大学, 総合人間科学部, 教授 (50331393) 山崎智子上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (10225237)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	フットケア / 糖尿病足病変 / 糖尿病合併症 / セルフマネジメント / 慢性病看護学 / 看護ケア / 教育プログラム / アドヒアランス
Research Abstract	【目的】糖尿病足病変ハイリスク患者が自分らしく健康的な生活を維持することを目指した合併症重症化予防に向けて、現実の生活に即したセルフモニタリングをガイドする客観的指標を明示するための1)セルフモニタリングの困難と対処の調査、2)国内外の文献および関連情報の検討による知見の整理。【結果】1)外来通院する糖尿病患者の合併症重症化予防のためのセルフモニタリングの困難と対処の調査：研究代表者所属の倫理委員会の承認を得、現在研究協力施設倫理委員会の回答待ちの状態である。2)文献検討：国内のフットケア関連の研究について、医学中央雑誌を用いて“フットケア”をキーワードに検索した結果、掲載論文数は1990年代後半より増加、その約半数は糖尿病に関するものであり、糖尿病合併症管理料の診療報酬が新設された翌年の2009年より毎年200件以上であった。文献検討より見出されたのは、通常外来診察で聴取される足病変の既往や検査で見出される神経、血流障害などの危険因子、看護師のフットケアで強調されていたのは、歩き方や足を見る、触れることでわかる変化の観察などのセルフケアであった。3)看護師主体のフットケアを実践する米国ハワイ州マグネットホスピタル1施設と高度実践力育成に取り組む1看護大学の視察：上級実践看護師は、フットケアを必要とする患者の治療方針決定の権限を付与されている。エビデンスに基づく実践のためには、継続的な学びとマネジメント力育成の必要性が示唆された。また、実際の診察場面のシャドイングを通じて、Podiatrist、メディカルアシスタント等との協働のあり方、チームアプローチにおける看護の役割拡大への示唆を得た。【考察】看護師には患者の足と内面を含む生活像のアセスメント力と協働力が重要といえる。客観的指標は、看護師と患者の共有が必須であり、患者のアドヒアランスを高める具体的方法等が求められる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初の予定では、研究協力施設における調査を実施し、情報収集より得られた知見と統合した結果に基づきプログラム考案に向けての客観的指標を明示することを予定していた。先駆的な取り組みについての情報整理を進めているが、当事者を対象とした調査については、調査開始までの調整および倫理委員会審査の段階において時間を要している。協力施設での倫理委員会審査で承認が得られ次第、平成26年度は、研究協力施設において対象者への調査を実施する。その結果に基づいて、当初の計画通り調査票作成と全国のフットケア外来を有する施設調査へと進める。
Strategy for Future Research Activity	平成26年度は、糖尿病の足病変ハイリスク患者への調査を行い、合併症重症化予防のためのセルフモニタリングの困難と対処を明らかにする。調査にあたっては、研究協力者および分担研究者との連絡体制を整え、円滑な実施を調整する。さらに、先駆的な取り組みに関する情報収集・検討結果と前述の調査結果に基づいて調査票を作成する。作成した調査票を用いてフットケア外来での実施内容と評価に関する全国調査を行い、分析・検討により糖尿病足病変ハイリスク患者のセルフモニタリング機能促進看護支援プログラムの要素としての指標を明らかにする。それらの結果に基づいて糖尿病足病変ハイリスク患者のセルフモニタリング機能促進看護支援プログラムの検討を進める。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	研究協力施設での調査を実施予定であったが、準備が整わず調査開始までの段階で時間を要した。そのため、調査に関する旅費、謝金、人件費において使用額の変更が生じた。研究協力施設での調査開始により、調査に関する旅費、謝金、人件費が必要となる。そのため次年度は、研究協力施設のある関西方面への往復の旅費（30,000円×5回）、研究参加者への謝品（1,000円×20名）と人件費（20,000円）の増額が予測される。