2014 Fiscal Year Research-status Report
観光と地域づくりの一体的推進に向けた地域オーセンティシティに関する実証研究
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25501004
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| Research Institution | Chiba Institute of Technology |
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Principal Investigator |
吉村 晶子 千葉工業大学, 工学部, 准教授 (50356052)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 圭二郎 京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (00303850)
星野 裕司 熊本大学, 自然科学研究科, 准教授 (70315290)
笠原 知子 東京工業大学, 社会理工学研究科, 助教 (80452019)
山口 敬太 京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (80565531)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 持続可能性 / 風景 / 地域づくり / 観光 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
より本質的な観光の発展のためには，対象地域の自律的で持続的な発展・成熟が重要である．健全な地域の持続的な発展・成熟を支える地域のオーセンティシティのしくみ，その根源にある地域の内在的な知の体系について，技術知・文化知・生活知の面から実証的に明らかにするため，前年度に引き続き，選定した国内３事例および海外１事例において実証データの蓄積をはかるとともに，理論モデルを構築・検証しつつある．兵庫県稲美町における事例研究では，ため池の水利用とその管理に関し，平成25, 26年度の調査により，関与主体の種類とその役割，体制とルール，活動内容について把握し，現在，成果をとりまとめているところである．京町家に関する事例研究では，平成25年度調査により得た空間的な作法秩序に関する知見に加え，平成26年度は持続可能な地域づくりの主体形成に関する調査結果と仮説的理論モデルを突き合わせる検討を実施してきた．海外比較事例として選定したブータン伝統住居に関する事例研究では，平成25年度に実施した調査により伝統住居における空間秩序と空間認識に関するデータが得られているので，平成26年度はこの成果を公表するため論文準備するとともに，主体形成の面からも検討を加え，京町家事例との比較検討および理論モデルの検証を実施している．さらに，平成26年度に実施した集落単位の調査により土地の所有と管理をはじめとする地域の持続的システムについてデータを得，これを分析中である．以上のうち，公表準備ができた内容については学会報告を行なうため梗概等の投稿を実施した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
対象地域からの調査協力が円滑に得られ，さらに調査手法の工夫により，事例研究データが順調に得られている．成果公表にあたっては，個々の事例報告は口頭による学会報告等により順調に行なっている．学術論文としての誌上発表においては，理論的モデルに沿った記述が成果の普遍化に重要であるため，十分な検討を加えた上で今後行なっていく方針である．
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| Strategy for Future Research Activity |
国内事例については予定していた現地調査をほぼ完了し，海外事例についても追加調査が必要な項目の精査を完了している．今後は調査結果の分析を進めるとともにそれらの追加項目に関する調査を実施し，また理論的モデルの実践検証を行ない，地域オーセンティシティを支える内在的な３つの知を統合してとらえた成果としてとりまとめていく．
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| Causes of Carryover |
対象地からの調査協力が予想以上に円滑に得られたこと，また，今回課題の一部である調査手法の工夫により相当程度調査の効率化と調査結果の質向上がはかれる手法を開発できたことから，当初見込みよりも調査に関わる旅費を節約できた.また，当初予定以上に研究計画が進んでいることから，調査結果の個別分析，理論的モデル検討作業の一部を前倒しして今年度集中的に行なったが，これらは旅費等が発生しないため，未使用額が生じた．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度得られた個別分析，理論的モデル検討作業の成果を持ち寄ることで，当初予定よりも充実した議論を行なうことが可能と見込まれるため，研究打合せ旅費を充実させ，成果向上を図る．また，成果とりまとめに必要な図版をより充実させるとともに，より多くの成果発信を行なうため，成果公表に関わる経費に使用する．
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