2013 Fiscal Year Research-status Report
質の高い疫学研究のための救急蘇生データの品質向上への取組み
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25670241
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
藤江 敬子 筑波大学, 医学医療系, 助教 (80623959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中田 由夫 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (00375461)
安田 貢 独立行政法人国立病院機構水戸医療センター(臨床研究部), その他部局等, その他 (70528489)
橋本 幸一 筑波大学, 医学医療系, 教授 (80463826)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | データエラー / 救急蘇生統計 / 病院外心肺停止 / 蘇生 / データ入力システム |
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| Research Abstract |
茨城県内25消防本部のうち3つの大規模消防本部について、2008～2010年のウツタインデータ中に存在するエラーを抽出して種類ごとに分類・集計し、エラー発生の原因や消防本部によるエラー率の違い等について考察し論文投稿した。エラー発生率には消防本部により大きな違いがあり、その原因として入力者の知識不足やエラーを許容する入力システムの問題、メディカルコントロール協議会による事後検証体制の不備が推測された。
茨城県庁より2012年までの県内すべてのウツタインデータを入手し、最新のエラー発生状況を調査して消防本部ごとの集計を行った。エラーの種類を欠損値、外れ値、矛盾値、除外対象の4つに分けた場合、その大部分が転帰と時間経過に関する矛盾値であり、除外対象と考えられるものも多かった。経年によるエラー数変化の傾向は認められなかった。並行して、消防庁より提供された全国のデータについても調査を実施中であり、茨城県と全国のウツタインデータにおけるエラー発生状況を比較する予定である。
一方、近隣の消防本部を訪問し、現場担当者へのインタビューを通じて、ウツタインデータ入力の現状（入力担当者、手順、使用システム、消防庁への報告方法、救急統計に関する知識、等）に関し予備的調査を行った。この調査結果をもとにデータ入力状況を問うアンケートを作成し、県内25消防本部に送付し回答を得た（回収率100%）。アンケートの集計結果をまとめ、各消防本部にフィードバックした。続いて、アンケートの各質問項目に対する回答とウツタインデータ中のエラー発生率との関連性を検討し、データ入力システムやデータ管理状況、入力サポートツール使用有無がエラー発生と関連があることを示唆する結果が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
・論文を１報投稿し、採択済みである。
・茨城県の全ウツタインデータのエラー調査を終了した。
・全国のウツタインデータのエラー調査もおおむね終了している。
・一部消防本部へのヒアリング、および全消防本部へのアンケート調査を実施し、完了した。
・アンケート結果とエラー発生率の関連について検討し、エラーにつながる問題点を抽出した。
・エラー発生状況について各消防本部へのフィードバックは完了していない。
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| Strategy for Future Research Activity |
茨城県と全国のウツタインデータについてエラー発生状況を比較する。
各消防本部に、自本部のエラー発生状況についてフィードバックし、必要に応じ助言・指導を行う。
平成25年度に実施したアンケートの結果から、エラー率低減に対し有効な対策を検討する。具体的には、一部消防本部で使用されている救急総合システムの市販パッケージの詳細についての調査、データ入力支援ツールの開発とパイロット版の試用依頼、エラーを生じさせないシステム開発の可能性を検討、等を実施する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
海外の学会に参加予定であったが業務都合により中止した。また、データ解析およびアンケート実施のため補助者を雇用する予定であったが、学内調達が可能となったため雇用しなかった。このため支出残額が生じた。
平成26年度はデータ入力支援ツールの開発やシステム開発の検討を計画しているため、それらの学外依頼費用、もしくは必要物品や材料の購入費として上記残額を使用することを予定している。
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Research Products
(1 results)
