2014 Fiscal Year Research-status Report
マダガスカル産大型種子植物の結実戦略における動物種子散布の有効性
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25870344
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
佐藤 宏樹 京都大学, 霊長類研究所, 研究員 (90625302)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 実生の定着 / 種子の運命 / 種子散布 / 大型種子 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．繁殖樹木個体データベースの構築：昨年度に引き続き、11月下旬から3月初旬にかけてマダガスカル北西部アンカラファンツィカ国立公園の森林調査区画(30ha)にて、対象樹種の繁殖個体のデータベース構築のための生態調査を行った。本年度はとくに30haプロットの中心に9haプロットを設置し、チャイロキツネザルに種子散布を頼る大型種子植物のうち、雨季結実植物Protorhus deflexaと乾季結実植物Astrotrichilia asterotricha, Vitex beraviensis の成木個体を対象にナンバータグによる識別、サイズと位置の測定、結実状況の確認を行った。
２．散布種子の生存と成長の評価：上記3樹種を対象に、動物が散布した種子の更新状況を調べるため、9haプロット中央に4haプロットを設置し、25m間隔で5m四方コドラート81区画を設置した。コドラート内の実生から苗木に至る全個体をナンバータグによって識別し、サイズと食害や病気によるダメージの定量を1か月間隔で行った。A. asterotrichaは高い実生出現率を示したが、げっ歯類による当年実生の食害によって実生定着率が大きく制限された。P. deflexaは甲虫による種子の食害によって発芽が大きく制限されるが、発芽に至った実生は短期間で大きく成長するため、実生定着の確率は高かった。実生の生存と成長を左右する要因の効果を検証するために光や温度、湿度、土壌水分などの環境要因も測定した。
３．研究成果発表：日本アフリカ学会が編集する『アフリカ学事典』に、アフリカにおける種子散布研究の成果をまとめた解説を寄稿した。霊長類による種子散布機能をまとめた総説論文を『霊長類研究』誌に投稿し、受理された。海外の研究者と共同でチャイロキツネザルの種子散布パターンの地理的変異をまとめ、国際霊長類学会で成果を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1．野外調査の状況： 平成26年度から開始した散布種子の生存および成長の評価は、当初は先行研究を参考に行う予定であったが、8月に奈良教育大学が所有する奈良県吉野郡大峰山の実習林における実生調査に参加して実際に調査手法を習得する機会を得た。これによって実際にアンカラファンツィカ国立公園で実施可能なプロットデザインや測定する変数等を再考することができた。実際に行った調査では各樹種によって異なる種子の生存率や成長速度とその要因を検出することに成功しており、次年度でも調査を継続することで興味深い研究成果を得ることが期待される。
2．研究成果発表の状況： 『アフリカ学事典』は日本アフリカ学会からの依頼、『霊長類研究』誌の総説論文および国際霊長類学会の発表は所属学会内の研究者からの依頼を受けて発表した成果である。分野の近い研究者と頻繁に情報交換を取り合うことで、当初の予定にはなかった研究業績を生み出すことに成功している。
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| Strategy for Future Research Activity |
１．動物による種子散布率の評価：平成27年度は5月下旬からマダガスカルに渡航し、6月以降に結実するA. asterotricha10個体に対して定点観察を行い、動物による種子散布率を評価する。また観察対象樹木に種子トラップを設置して種子生産を定量する。必要な機材は平成26年度に準備が完了しており、手法の確認も現地ですでに行っている。11月以降は雨季に結実するP. deflexaを対象として同調査を行う。
２．散布種子の生存および成長の評価の継続：平成26年度に4haプロット内で開始した散布種子の生存と成長のモニタリング調査は、平成27年度も1年間継続して行う。長期的なモニタリングは、研究代表者自身の長期にわたる現地調査に加え、国立公園の調査助手と共同研究機関であるアンタナナリヴ大学の研究者と共同で行う予定である。調査助手への技術指導は平成26年度中に完了している。
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