2014 Fiscal Year Research-status Report
空気が関与する物理現象に対する子どもの説明と知識の発達的研究
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25871018
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| Research Institution | Tohoku Bunkyo Junior College |
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Principal Investigator |
永盛 善博 東北文教大学短期大学部, その他部局等, 講師 (20507967)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 空気概念 / 物理現象 / 説明活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の最終目的は，空気が関与する物理現象に対する説明（なぜその現象が起こったかの説明）と，空気に関する知識がどのような関係にあるかを検討することにある。この目的を達成するため，平成２６年度は，学校教育における空気概念の学習に焦点を当て，学習指導要領での取り扱いの変遷と，空気のさまざまな性質に関する学習順序の分析を行った。
その結果，各内容を取り扱う学年には，学習指導要領の各版で違いはあるものの，各内容の学習順序は一定であった。すなわち，まず小学校低学年で外やうちわなどを使って風を感じること，袋に空気を詰めて封をし，押しつぶせないことから空気の存在を感じることから学習が始まり，中学年では物を動かすこと，高学年では熱，光，音との関係や大気圧といった，空気そのものではない，空気が媒体となって生じる現象の学習といったように，より抽象度の高い内容へと移行するよう設定されていることが示された。
本研究ではさらに，空気概念に関する認知発達研究と，空気の各性質について学習する学年との整合性を検討した。空気概念に関する認知発達研究については，平成２５年度に検討を行った。平成２６年度は，この研究で示された子どもの空気概念の発達と，学習指導要領での取り扱われ方の称号を行った。その結果，認知発達研究が示す子どもの空気概念の発達過程と，学習指導要領での取り扱いには一定の整合性がみられた。この照合性のうち，本研究では特に，抽象的思考が始まる際の学習のつまずきを指す「９，１０歳の壁」との関係から分析を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は，当初の計画より遅れが出ている。その大きな理由としては，第一に，先行研究の量が想定した以上に多くあり，分析に時間を要するという点が挙げられる。本研究は，従来別々に行われてきた３つの研究テーマを１つにまとめるものである。３つとは，空気が関与する物理現象の説明の発達研究，自己説明活動による概念発達研究，他者との対話を通しての学びの研究である。著者のこれまでの研究は第一番目の説明の発達研究を中心とするものである。それゆえ，残りの２分野についての詳細な先行研究分析は行ってきていなかった。そこで実際に文献収集を始めたところ，かなりの量の文献が見つかり，その分析に想定以上の時間が必要となっている。
遅れが出ている第二の理由としては，研究以外のことに時間が必要となり，想定していたエフォートを確保できていない点が挙げられる。研究以外としては，勤務校の授業，授業準備や諸々の校務，そして家事事由がある。特に家事事由については想定よりも時間が必要な事態が発生しており，当初予定していた，長い時間・期間を必要とするインタビュー調査を実施できない状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
遅れを回復させる対応策としては，インタビュー調査からアンケート調査へと，調査の主たる方法を変更することを考えている。
当初は小学校や幼稚園，保育所に赴いて，１００人規模（１人あたり３０分程度）のインタビュー調査を行うことを考えていた。しかし，現状としてそのための十分な時間を確保できないため，アンケート調査へと変更する。この変更により，インタビュー調査のメリットである，回答者の回答が不明確であった場合の追究ができないという問題が発生する。この点を解消するため，アンケート調査対象の人数を３００名程度の規模に拡大し，量の側面から回答の質を確保する。
また，１００名程度のインタビューは行わないものの，小学校や幼稚園，保育所で調査協力者の募集をかけて，応募者に来学いただき，小規模ながらもより長時間のインタビューを行い，質的側面からの分析も試みる。
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| Causes of Carryover |
今年度は，当初予定していたインタビュー調査を行うであったものの，その実施ができなかった。そのため，そのインタビュー調査で必要となることを想定した通信費，人件費・謝金といった費用がかからなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度も，引き続き当初予定していた規模のインタビュー調査が困難である可能性が高いため，アンケート調査へと切り替え，そのための通信費，調査協力者への謝金として使用する計画である。
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Research Products
(1 results)
