2014 Fiscal Year Annual Research Report
ストック型社会の実現へ至要たる4d-GISを用いた都市重量の飽和メカニズムの解明
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26281056
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
谷川 寛樹 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (90304188)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 征二 立命館大学, 理工学部, 教授 (30353543)
加河 茂美 九州大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (20353534)
醍醐 市朗 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (20396774)
山末 英嗣 京都大学, エネルギー科学研究科, 助教 (90324673)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | マテリアルストック / マテリアルフロー / マテリアルフロー分析 / マテリアルストック・フロー分析 / 循環型社会 / 低炭素社会 / ストック型社会 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，マテリアルストック・フロー分析を基盤として，資源を都市に長期間滞留させつつ最大限活用するストック型社会の実現へ向けて，都市重量（特に社会基盤施設や建築物などへの物質の蓄積重量）の変化を4d-GISを用いて計測し，その増減および飽和メカニズムを明らかにすることを目的としている．4d-GISデータベースの整備については，まずデータベースの設計を行い，過去の都市計画図や航空写真などを参考に都市構造物に関連するGISデータベースの構築を進めた．構造物ごとの規模や構造，整備年代を都市スケールで調査し，経年的なデータベースへ属性情報の整備についても進めることができた．また，推計精度へ大きく影響を与える資源蓄積原単位については，建築基準法や道路構造令といった都市構造物の構造自体を規定する基準を参考に，基準の変化を考慮しストック推計を行うため，戦後から現代までの都市構造物整備に係る資材投入原単位年表の整備を進めている．各構造物の構造基準の変遷を調査し，基準改定毎に代表的な構造の設計指針に基づき建設資材蓄積量を推計し，現存する構造物を対象とするため，戦後もしくは明治時代から現在までの資源蓄積原単位の整備を対象とした．平成26年度は，ストック推計を行うために必要な「構造令の変遷に伴う資材蓄積原単位年表の整備」を日本の例を対象に行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画に沿って，データベースの設計が終了し，データベースの整備に移っている．また，資材蓄積原単位についても順調に資料収集を行い，概ね計画通りに進んでいる．
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| Strategy for Future Research Activity |
4dGISデータベースの整備を進めると共に，飽和メカニズムについてより詳しく分析を行うことがH27年度からの課題である．都市重量飽和メカニズムを空間的に解析することで，ストック活用型社会を目指すために必要な，物質ストックと物質フローとの関連性を十分に検討する必要がある．そのため，現在進めているStock-Flowモデルの構築を通して関連性を定量化する．その上で，地理的なストックの変化を捉え，日本全体を対象にした１００年スケールでのケーススタディを実施する．モデルの構築に当たっては，H.Schandl教授(CSIRO)，および，F.Krausmann教授（IFF）の協力を仰ぎながらモデルの構築を行うととに，将来的に国際共同研究へと発展させたい．また両者と伴に2014年11月に豪メルボルンにて開催された産業エコロジー国際学会SEM-AP会合にて詳細な打合せを行い，今後さらに学術的な場でも意見交換を行うことを企画している．2016年には本研究に関連する国際会議の開催を予定している．
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| Causes of Carryover |
本研究を遂行する上で必要な地理情報データや原単位データの一部が，入手の都合上，期間内に間に合わなかったため，また，当初予定していた国際学会での発表を平成27年度に変更したため，次年度使用額の変更が生じた．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
必要となるデータを円滑に入手できるよう努めると共に，入手したあとのデータを整理．入力する手続きも迅速に行う．また，平成27年度の学会発表も既にアクセプトされている（ISIE2015等）ため，昨年使用変更が生じたデータ購入，謝金，出張旅費の支出を行う．
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