2017 Fiscal Year Annual Research Report
Inductive learning theory and its application to experimental asset markets
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26285043
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
石川 竜一郎 早稲田大学, 国際学術院, 准教授 (80345454)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋山 英三 筑波大学, システム情報系, 教授 (40317300)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | バブル / 価格予測 / 高次認識 / 資産取引実験 / 帰納的学習 / 認識論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は最終年度にあたり、これまでの実験を別な見地から検証する追実験を行い、実験全般に関わる理論的基礎付けを行った。今年度の実験では、これまで蓄積してきた資産取引実験を異なる実験環境で行なった。具体的には、１０期もしくは１２期間継続する取引実験における将来価格の予測を各期で被験者にたずねた。またその価格予測をどの程度自信を持って行っているかについても合わせてたずね、その自信の程度に応じて被験者を類別した。
その結果、価格予測に対する自信の程度の違いが、各主体の資産取引行動やそこから得られる収益に影響を与えることが観察された。より具体的には、自信を持って価格予測をしている主体ほど予測価格の変化に過敏に反応し、購入量を増加させることが観察された。また将来価格の予測において、短期的予測と長期的予測で収益への影響が異なることもわかった。具体的には短期的予測に自信を持っている主体は自己の収益が低い傾向にある一方、長期的予測に自信を持つ主体の収益は高い傾向にあることがわかった。
これらの結果は、近年の非伝統的金融政策における期待誘導政策を支持するものと言える。長期的予測に自信を持つ主体の収益性の高さは、中央銀行による長期政策目標を主体が理解したことで収益を上昇させることを意味するためである。この実験結果を受け、量的緩和政策における資産市場取引での検証実験も行うことができた。
理論分析では、これらの被験者実験の結果を踏まえ、逐次的意思決定の認識論的特徴付けを行った。より具体的には、限定合理的主体の学習過程を分析する帰納的ゲーム理論を基礎に、各意思決定段階に異なるモデル（Semantics）を与え、それが各意思決定間で矛盾がないための主体の記憶構造の十分条件を与えた。また、こうした帰納的ゲーム理論による認識の捉え方が、２０世紀前半の認識論の中心的立場にあった論理実証主義との関係を論じた。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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