2014 Fiscal Year Annual Research Report
情報環境の構造転換期における情報行動変容の世代間／世代内比較分析
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26285118
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (40511960)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋元 良明 東京大学, その他の研究科, 教授 (50164801)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
辻 大介 大阪大学, その他の研究科, 准教授 (50292785)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 情報社会 / マスメディア / 情報通信技術 / コーホート |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はモバイル端末による情報化が急速に進む現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的して、「日本人の情報行動」2005年・2010年調査と比較可能な、情報行動に関する全国調査を2015年に実施し、2005～2015年の10年間における情報行動について、世代間・世代内比較分析を行なうものである。平成26年度（2014年度）は、翌年度（2015年度）に実施する全国調査のための予備調査等を行った。
具体的には、調査票の検討を行う上での予備調査として、20代会社員男女、60代男女を対象としてグループ・インタビュー調査を行った。このグループ・インタビュー調査により、若者（20代）と高齢者（60代）における各種メディアの捉え方などを把握することができ、全国調査における調査項目の設計に資する知見を得ることができた。その他、情報行動に関する理論的検討、過去に実施した情報行動調査の再分析、関連研究のレビューを行った。
これらの研究成果にもとづいて、平成27年（2015年）6月の「日本人の情報行動」2015年調査実施に向けた準備を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度（2014年度）の研究は予算の問題によって当初計画どおりの実施が困難になったが、この問題は事前に予測していたため、グループ・インタビュー調査におけるカテゴリの削減等によって対処をし、研究会各に遅れがでないように進めることができた。平成27年度（2015年度）に実施する全国調査に関しても、計画から大きな遅れが生じることもなく、実施ができる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年（2015年）6月に「日本人の情報行動」2015年調査を実施し、同年8月には分析に入ることが可能になる見込みである。平成27年度中に基本的な分析を完了させ、平成28年度には研究成果の最初の報告が可能になる予定である。
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| Causes of Carryover |
交付決定金額が申請額を大幅に下回ったため、平成27年度（2015年度）に実施する全国調査に対して平成26年度（2014年度）分の学術研究助成基金助成金をまわす必要が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度（2015年度）に実施する全国調査の実施にあたり、予算を執行する予定である。
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Research Products
(1 results)
