2015 Fiscal Year Annual Research Report
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26285151
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
星野 崇宏 慶應義塾大学, 経済学部, 教授 (20390586)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 因果効果 / 準実験 / マルチレベル / 調整変数 / 教育評価 / 異質性 / 統計的因果推論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、この10年間に社会科学全般で爆発的に普及した介入効果・因果効果推定法について、特に心理・教育分野において重要な研究デザインである様々な準実験デザイン、学校－教室－個人などの階層性のあるデータ、メタ分析、発達データ等のパネル調査やテスト実施に必要とされる等化を因果モデルの統一的な枠組みで表現し、どのような研究デザインにどのような仮定が必要かを明確化するとともに、これらに対して精度の高く頑健な因果効果推定法を開発することである。平成27年度には「準実験デザイン」「マルチレベルデータ」「複数の無作為化実験の比較解析」「メタ分析」などを因果モデルの枠組みのもとに整理するべく、以下の研究を実施した。
１：目的(C) ＜特に階層性のあるデータ特有の問題の解決＞のうち、応用上重要である「複数の無作為化研究の比較解析」について統計モデルによる明確化と原因の説明を行い、シミュレーション研究によって検証した。
２：目的(C)のうち、階層性のあるデータで調整変数への割り当てに着目したロバストな共変量調整法を新たに開発した。これにより上記1などの問題を解決する際に必要と考えられる、対象者・被験者のレベル２ユニットへの配置が無作為でない（学校や教室、研究、地域などで対象者の様々な背景要因が異なる）割り付けの問題をレベル２の調整変数を用いた割り当ての調整に置き換えることが可能になり、解析の精度が格段に向上することが期待される。
３：目的(E）＜妥当性検証＞のうち上記項目２で開発した手法に対してシミュレーション研究及び大規模公開データおよび研究協力者から提供される複数のデータに対して、統計的因果効果推定の諸手法が利用可能な形になるようにデータの整理と整形を行い、妥当性検証を行った。
４：昨年度の成果をまとめ論文投稿を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度に予定した研究のうち、パネル調査の一部を除き実施した。
パネル調査については共同研究先とパネルを共有することでサンプルサイズの増加とより多時点での実施が期待されるため次年度に実施する。
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| Strategy for Future Research Activity |
長期的な効果を検証するための共同研究を現在実施している。パネル調査の一部については共同研究先とパネルを共有することでサンプルサイズの増加とより多時点での実施が期待されるため次年度に実施する。
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| Causes of Carryover |
昨年度同様の理由であるが、科研費申請時の研究内容の一部であるパネル調査の見積もりを行ったところ、予算をオーバーすることがわかり、情報収集の結果、共同研究として別途行われているパネル調査への相乗りの実施を行うこととした。今年度は一部実施したが、それ以外を来年度実施分に回すこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
パネル調査に関わる委託経費や調査票の整備、回収等の人件費や謝金等を次年度に執行する。
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Research Products
(16 results)
