2016 Fiscal Year Annual Research Report
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26285151
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
星野 崇宏 慶應義塾大学, 経済学部, 教授 (20390586)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 因果効果 / 準実験 / マルチレベル / 調整変数 / 教育評価 / 異質性 / 統計的因果推論 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、この10年間に社会科学全般で爆発的に普及した介入効果・因果効果推定法について、特に心理・教育分野において重要な研究デザインである様々な準実験デザイン、学校-教室-個人などの階層性のあるデータ、メタ分析、発達データ等のパネル調査やテスト実施に必要とされる等化を因果モデルの統一的な枠組みで表現し、どのような研究デザインにどのような仮定が必要かを明確化するとともに、これらに対して精度の高く頑健な因果効果推定法を開発することである。平成28年度は以下の研究を実施した。 (1)目的(D)<仮定の少なく精度の高い因果効果推定法の拡張>として、研究代表者が開発した仮定の少なく精度の高い統計的因果効果推定法(セミパラメトリックベイズ法,Hoshino, JASA, 2013)の考え方を平成26年度の研究項目3で定式化した統一的なモデルに対して適用ができるように拡張した。既存の手法や研究項目6で提案される解析法との違いは、この手法が母数推定を直接同時モデルから行うという点であるが、ここでも階層性のあるデータで調整効果(+媒介効果)がレベル2変数によって起きるという要素をモデルに含める方法を開発した。(2)目的(E)のうち上記研究項目1で開発された手法のシミュレーション研究による妥当性検証を行った。 (3)目的(E)のうち大規模公開データおよび研究協力者から提供される複数のデータに対して、上記研究項目1での提案手法と既存手法の性能比較を行った。 (4)提案手法の適用を行うための実験調査の一部を実施した。(5)昨年度の成果をまとめて論文投稿を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
パネル調査については国内で実施されたマルチレベルかつ大規模な縦断調査データが入手可能になり、この予算については別の調査実験に充てることとした。
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Strategy for Future Research Activity |
パネル調査については同様の研究目的を満たす調査が外部調査として得られたこともあり、研究を促進する観点から規模を縮小したものを多数行う形で進めることとする。
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Causes of Carryover |
科研費申請時の研究内容の一部であるパネル調査の見積もりを行ったところ、予算をオーバーすることがわかり、情報収集の結果、共同研究として別途行われているパネル調査データを利用することとなった。同様の目的で小サンプルの調査を実施したが、それ以外の実施分を次年度に回すこととなった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度である今年度にまとめて実施を行う。
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Research Products
(7 results)