大学における発達障害学生の実態調査

2014 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 26285211
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 渡辺 慶一郎 東京大学, 学生相談ネットワーク本部, 准教授 (10323586)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 苗村 育郎 秋田大学, 保健管理センター, 教授 (00155988) ; 佐々木 司 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (50235256)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 大学生 / 発達障害 / 自閉症スペクトラム障害 / 注意欠如多動性障害

Outline of Annual Research Achievements

１）発達障害のスクリーニング予備調査
秋田大学，茨城大学，室蘭工業大学，信州大学，東京大学の協力を得て予備調査を進めている．授業や健康診断の機会に質問紙を配布し，同意が得られた大学生から記載済みの用紙を回収した（ランダムサンプリング）．質問紙に掲載した内容は，倫理委員会の承認を得て(a)既存のスクリーニング法であるAutism-Spectrum Quotient（AQ-J: 自閉症スペクトラム障害を対象としたもの），Adult ADHD Self-Report Scale （ASRS: 注意欠如多動性障害を対象としたもの）に加え，本研究班が独自に作成した25問の質問項目が盛り込まれている．現在までのところ約1500件の回答が寄せられており，これを大学生の一般群として集計し解析中である．本邦では大規模な先行調査は十分でない．そのため多施設で行われた今回の調査は，本来は予備調査ではあるが一定の成果が得られるものと期待している．AQ-JやASRSの得点分布，各質問項目のプロフィールなどを解析して学術集会等で公にする予定である．
また，既に発達障害の診断が確定した群で同様の調査を行っているが，これは調査を継続中である．診断確定群のデータと一般的な大学生の結果を比較して，平成28年度に実施予定の本調査に向けて準備を進めている．

２）症例調査
秋田大学，東京大学が中心となって発達障害がある学生の症例調査を行っている．発達障害がない一般的な大学生と認知機能検査（WAIS-Ⅲ）を用いて比較することで，両者の差を明らかにしている．現在のところ１）２）の一部結果がCAMPUS HEALTH誌に掲載予定である（2015年5月号）．

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

１）予備調査の実施が遅れた
既存のスクリーニング方法に加えて，新たな質問票のプロトタイプを作成する段で遅れが生じた．これは研究者間の意思疎通が十分でなかったためであり，研究代表者の責任である．当初予定していた打ち合わせなどが結果的に不足し，研究チームとして十分活性化出来なかったと考えている．現在は配布した1500件のスクリーニング用紙の収集と解析を行っている．これは平成27年度に実施する予定であったため，全体的な遅れは数ヶ月と考えている．

２）症例調査の進行にわずかな遅滞がある
比較するための健常対象群はそれに比して集まっているが，診断を受けた者の調査数が未だ十分ではない．各大学に一層働きかけを行う必要がある．

Strategy for Future Research Activity

１）予備調査結果の解析
約1500件の資料を元に，大学生を対象にした新たな自閉症スペクトラム障害のスクリーニング法を開発する．健康診断や授業場面を活用したランダムサンプリングの資料を対照群とし，すでに診断が確定している疾患群のデータを用いてより効率的な質問群を抽出する．既存のスクリーニング法よりも優れた質問群が得られれば，それを平成28年度の大規模調査に用いる準備を行う．

２）症例調査
平成26年度に引き続き，すでに発達障害の診断が確定した者のWAIS-Ⅲを中心とした資料を収集する．一方で健常対照となる群のデータも引き続き収集して，各群の比較を行う．

Causes of Carryover

スクリーニング法開発の進行がやや遅れている．主には研究協力のための会合が少なく（旅費の使用が少なかった），研究者間の意思疎通が十分とはいえなかった．従として質問紙実施に伴う人件費が少なくなった．また，症例調査に必要な心理検査が少なく，これに伴う人件費が結果として少なくなった．

Expenditure Plan for Carryover Budget

H26年度で遅れている分をH27年度では取り戻したい．本プロジェクトに関係する研究者との連絡をさらに密にすること，スクリーニングの本調査に向けた準備と引き続き症例調査を行うための人件費を使用する予定である．