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2015 Fiscal Year Annual Research Report

カーボンナノチューブ援用炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のその場高速成形法の開発

Research Project

Project/Area Number 26289011
Research InstitutionDoshisha University

Principal Investigator

田中 和人  同志社大学, 生命医科学部, 教授 (50303855)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 片山 傅生  同志社大学, 生命医科学部, 教授 (70161065)
森田 有亮  同志社大学, 生命医科学部, 教授 (80368141)
榎 真一  奈良工業高等専門学校, 機械工学, 准教授 (80550079)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords機械材料・材料力学 / 複合材料・物性 / ナノチューブ・フラーレン / 炭素繊維 / 熱可塑性樹脂
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目標は,炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料を用いた各種自動車用部材を高速で成形可能な手法を開発することである.あらかじめ樹脂を含浸させた積層板をスタンピング成形などにより二次加工するのではなく,強化繊維自体である炭素繊維に対する高周波直接通電により加熱を行い,金型内のその場でマトリックス樹脂を溶融・含浸させることで高速に成形する手法を確立する.本年度は,昨年度に引き続いて炭素繊維単体や炭素繊維ファブリックへのカーボンナノチューブ(CNT)析出技術の確立のため,Niめっきにより炭素繊維表面上に担持したNiを金属触媒として用いて,炭素繊維表面へのCNT析出状態に及ぼすめっき時間,合成時間,合成温度の影響を明らかにした.CNT析出に必要なNi触媒のめっき時間が長いと,炭素繊維表面に担持されるNi粒子の粒子数は多くなるとともに,粒子径が大きくなること,合成時間が同じ場合,Niめっき時間に寄らずCNT析出長さは一定であること,CNTの合成時間を長くすることでCNTは長尺に成長するが,CNTの成長率は合成時間が長くなるほど低くなること,合成温度が550℃から700℃の範囲において,CNTの析出量は合成温度が高いほど多くなるが,析出長さは650℃と700℃では有意差はなく,限界値があることなどを明らかにした.さらに,CNT析出炭素繊維単体の高周波直接通電加熱特性評価から,炭素繊維にCNTを析出させることで,炭素繊維への直接通電加熱時の加熱速度が速くなることを明らかにした.また,CNT析出炭素繊維一方向繊維束と樹脂の不織布を用いて平板形状を成形する実験を行い,CNT析出炭素繊維を用いて成形したCFRTPの方が,ボイド率が少なく,含浸の良いCFRTPを成形することが出来ることを確認した.

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

昨年度,開発に成功し特許出願済みである低温下での炭素繊維単体へのカーボンナノチューブ(CNT)析出手法については,外国出願を完了した.また,開発したCNT析出炭素繊維単体への高周波直接通電加熱特性評価から,炭素繊維にCNTを析出させることで,炭素繊維への直接通電加熱時の加熱速度が速くなることが明らかとなった.炭素繊維単体と比較してCNT析出炭素繊維が,成形に有利であることが明らかとなり,高速で成形可能な手法を開発出来る見通しであり,おおむね順調に進展していると考えられる.

Strategy for Future Research Activity

本研究で最も重要である炭素繊維単体へのカーボンナノチューブ(CNT)析出手法の開発に成功し,CNT析出状態に及ぼすめっき時間,合成時間,合成温度の影響が解明できた.さらに,CNT析出炭素繊維の加熱特性が,炭素繊維単体と比較して優れていることが明らかとなったので,今後は,予定通り,開発した手法により作成したCNT析出炭素繊維を用いた積層板の成形に関する研究に軸足を移し推進していく予定である.なおここでも,成形に適したCNTの析出状態の把握が重要となるため,成形だけでなく,CNT析出手法の改善も同時に進めていく必要がある.

Causes of Carryover

本年度にLCRメータを導入する予定であったが,既存の装置を用いることで,精度は低いものの抵抗値を把握することが可能であったため,機器の導入を延期したものである.

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成28年度には,より詳細な抵抗値の把握が必要となるため,外部機関の装置の利用なども含めて,高精度に測定できるシステムを検討し,効率的な経費使用を行う予定である.

Research Products

(7 results)

All 2016 2015

All Presentation Patent(Industrial Property Rights)

  • [Presentation] 炭素繊維表面上へのCNT 析出に及ぼす析出条件の影響2016

    • Author(s)
      山崎鷹之,前田玄太,田中和人,片山傳生,森田有亮
    • Organizer
      第7回 日本複合材料会議(JCCM-7)
    • Place of Presentation
      京都テルサ(京都市)
    • Year and Date
      2016-03-17
  • [Presentation] CNT析出炭素繊維とPA6樹脂との界面強度に及ぼすCNT析出長さの影響2015

    • Author(s)
      奥村祐規,片山傳生,森田有亮,田中和人
    • Organizer
      第7回自動車用途コンポジットシンポジウム
    • Place of Presentation
      同志社大学寒梅館(京都市)
    • Year and Date
      2015-11-13
  • [Presentation] 直接通電抵抗加熱を用いたCNT析出炭素繊維の加熱特性評価2015

    • Author(s)
      須江竜字,田中和人,片山傳生
    • Organizer
      第7回自動車用途コンポジットシンポジウム
    • Place of Presentation
      同志社大学寒梅館(京都市)
    • Year and Date
      2015-11-13
  • [Presentation] CFRTP直接通電抵抗加熱溶着の引張せん断強度に及ぼす炭素繊維表面へのCNT析出の影響2015

    • Author(s)
      田中裕大,田中和人,片山傳生
    • Organizer
      第7回自動車用途コンポジットシンポジウム
    • Place of Presentation
      同志社大学寒梅館(京都市)
    • Year and Date
      2015-11-13
  • [Presentation] 無電解ニッケルめっきを触媒としたCNT析出炭素繊維とPA6の繊維樹脂界面強度に及ぼすCNTの影響2015

    • Author(s)
      深井豪大,黒岡裕貴,田中和人,片山傳生
    • Organizer
      第7回自動車用途コンポジットシンポジウム
    • Place of Presentation
      同志社大学寒梅館(京都市)
    • Year and Date
      2015-11-13
  • [Presentation] EVALUATION OF FIBER MATRIX INTERFACIAL STRENGTH FOR CNT GRAFTED CF/PA6 AT HIGH TEMPERATURE2015

    • Author(s)
      Kazuto Tanaka, Genta Maeda, Yusuke Morita and Tsutao Katayama
    • Organizer
      20th International Conference on Composite Materials
    • Place of Presentation
      Copenhagen, Denmark
    • Year and Date
      2015-07-21
    • Int'l Joint Research
  • [Patent(Industrial Property Rights)] 炭素繊維強化プラスチック、炭素繊維の製造方法、及び炭素繊維強化プラスチックの製造方法2015

    • Inventor(s)
      田中和人, 片山傳生
    • Industrial Property Rights Holder
      同志社大学
    • Industrial Property Rights Type
      特許
    • Industrial Property Number
      PCT/JP2015/083065
    • Filing Date
      2015-11-25
    • Overseas

URL: 

Published: 2017-01-06  

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