2016 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of habitat system general-purpose model towards measure planning support for urban environmental load reduction
| Project/Area Number |
26289201
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
赤司 泰義 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60243896)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高口 洋人 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (90318775)
住吉 大輔 九州大学, 人間・環境学研究科(研究院), 准教授 (60432829)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 地球・都市環境 / 都市環境負荷削減 / ハビタットシステム / 汎用モデル / 未来シナリオ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、社会動態を包含した都市の全体系をハビタットシステムと定義し、多都市に適用できるハビタットシステム汎用モデルの構築によって、環境負荷削減方策の導入と普及に応じて都市環境負荷を長期に予測し、実効的な施策立案支援を可能にすることのできるシミュレータ開発を行うものである。今年度は研究期間の最終年度に当たり、これまでの研究を最終目標に向けてより発展させた。得られた研究成果は以下の通りにまとめられる。
１）ハビタットシステム汎用モデルの妥当性と利便性を一層高める改良を行った。具体的には、小規模な都市であっても入手可能な統計データを用いて短期間でのモデル構築を可能にしたこと、モデルにおける説明変数と目的変数の関係性を表すグラフ関数についてGAによる自動生成を可能にしたこと、シナリオのモデル導入を簡易化する手法を開発し、多様なシナリオ検討の幅を広げたこと、複数都市に関するモデル連成手法を開発し、シナリオによる都市間波及効果を検討可能にしたこと、があげられる。
２）ハビタットシステム汎用モデルを大規模都市（福岡市）、中規模都市（柏市）、小規模都市（熊野市）に適用し、各都市における計算精度を再検証した。また、省エネ基準義務化、ZEB普及、次世代自動車導入という共通シナリオに、高断熱改修（福岡市）、PV普及（柏市）、人口維持政策（熊野市）という、その都市特性に応じた個別シナリオを組み合わせた環境負荷削減効果を予測した。さらに、環境モデル都市の京都市と尼崎市についてもモデルを適用し、その計算精度から十分な汎用性が確保されていることを明らかにした。
３）本研究によって開発したシミュレータを環境負荷削減の施策立案支援ツールと位置づけ、施策立案に関わる地方自治体等の実務者にそのツールをわかりやすく説明し、有用性を理解してもらうためのパンフレットを作成した。
|
| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
|
